11月27日、右太腿の上部内側に軽い痒みがありました。光を降ろす必要のある場所を教えるサインでした。場所的には、大隅半島の付け根の錦江湾沿岸だと直感しました。約1ヶ月前にワークを行った鹿児島県霧島市福山町にある「医療福祉センターオレンジ学園」のワークの時のサインと同じような場所でした。グーグルマップで霧島市の錦江湾沿岸を詳細に見ていくと「海上自衛隊鹿児島音響測定所」が目に入りました。
海上自衛隊鹿児島音響測定所の所在地は、鹿児島県霧島市福山町福山です。Yahoo!知恵袋によると、『錦江湾には、海上自衛隊鹿児島試験所があります。(鹿児島県霧島市福山町)錦江湾の外海の影響がなく水深が深いという地形を利用し、魚雷の発射試験や艦艇の音響測定を行っている海上自衛隊で唯一の試験所です』と記載されています。魚雷の発射試験や艦艇の音響測定とは、どんな試験なのか分かりません。
さらにネットで調べると《自衛隊総合情報メディア公式サイト》に「官民共同 新型魚雷試験発射を支援」の記事があり、『海自鹿児島音響測定所(所長・川地2海佐)は4月26日、鹿児島音響測定所試験海面で防衛装備庁との契約で開発中の新型魚雷の試験発射支援を実施した』と記されていました。魚雷の開発をしているようでした。地図を見ていくと、海上自衛隊鹿児島音響測定所の東側の丘を越えた約1kmに「トヨタ車体研究所」がありました。
トヨタ車体研究所の所在地の住所は、鹿児島県霧島市国分上之段です。どうして鹿児島県霧島市にトヨタの関連企業があるのかが気になりました。ウィキペディアには、『株式会社トヨタ車体研究所は、トヨタ車体グループで自動車車体・部品の設計・評価を手掛ける企業。本社は鹿児島県霧島市。主な業務は自動車ボディー部品の設計・評価で全体の8割を占めており、基本理念である「技術開発力のある企業」をめざしている。
開発業務を効率的に行うため、最新の技術情報システムと通信ネットワークを導入し距離のハンディを排除し、一方、「地域貢献ができる企業」をめざし、地元での採用による雇用拡大や地元取引先からの調達及び生産管理面での指導等、さまざまな企業活動に取り組んでいる。1990年-トヨタ車体の完全子会社として鹿児島県に設立。1991年-愛知県のトヨタ車体(株)内に分室設置』と記されています。自衛隊基地と何か関係していると感じました。
海上自衛隊鹿児島音響測定所に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「いいです」と伴侶が伝えて来ました。トヨタ車体研究所の社長・立松哲二と所在地全体に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「トカゲ」「地下あり。自衛隊の所と地下で繋がっている」と伝えられました。やはり海自鹿児島音響測定所とトヨタ車体研究所は地下で繋がっているようでした。地下があることは、松取り(松果体収穫)や松利権と関係していると推測できます。
これまでの調査やワークから潜水艦が松の犠牲となる子供たちの運搬を行っていることが分かっています。《ボアオ・アジア・フォーラムが開催される中国・海南島に潜む深い闇》には、中国の海南島の人身売買のハブになっていることを書いています。《ベンジャミン・フルフォード・レポート》の「京都と東京の地下基地は鹿児島県志布志市経由で中国の海南島に年間16,000人の日本人子供を日本がカザリアンマフィアに提供」によると、海南島はアジア最大の人身売買ハブとされているのです。
『「第二次世界大戦中に日本に建設された地下施設が300あり、それらは日本帝国の旧陸軍および海軍基地から改造されたものですと日本の軍事情報筋は述べています」「彼らは、日本がカザリアンマフィアに年間16,000人の子供を提供することを余儀なくされたと言います」「これらの子供たちは、東京の地下基地から鹿児島県志布志市に輸送されます。そこから、中国の海南島に輸送されます。日本の海軍情報局によると、アジア最大の人身売買ハブです」』と記述されています。
また、《中国潜水艦が地下基地を使用する場面か、衛星写真が波紋》には、香港(CNN)インターネット上で、中国の潜水艦が南シナ海の海南島で地下基地を使用する場面とみられる衛星写真について書かれています。中国は、潜水艦を使って人身売買の犠牲となる人たちを海南島の地下基地まで運搬していると推測できます。そもそも、戦争自体が松取りのための工作であり、軍隊が使う潜水艦も人を密かに運ぶために作られたと見ています。
地球を深い暗闇にするために地下に潜んだ松利権ネットワークが張り巡らされました。《企業活動網と並行して構築された地球を覆う松利権の暗黒ネットワーク》にありますが、表世界と裏世界の2つの経済活動を行ってくることで秘密裏に闇の網を地球に被せて来たのです。表世界で普通の企業活動を行い、それと並行して裏世界で、松利権の経済活動を行ってきたのです。人目を避けるために地下を使った松を売買する経済こそが"地下経済"と言えるのです。(つづく)