5月27日(金)、朝9時半頃に携帯電話が鳴りました。着信番号の市外局番は「044」で、川崎市だと分かりました。家電から連絡が来る川崎の知合いはいないので、誰なのかなと思いながら電話を受けると「日本環境衛生センターです。講習会を申し込んでいますか？」と言われました。間違い電話であることを伝えて電話を切りました。間違い電話は「日本環境衛生センター」を知らせるためでした。5月2日に伴侶に函館から間違い電話があり、本田技研工業のワークに繋がっていました。

 

間違い電話を通して、意図的に「日本環境衛生センター」を伝えてワークを促すためのサインでした。現実世界では信じられないような出来事ですが、見えない本質の世界では、こんなことも難なく出来てしまうようです。すぐに「日本環境衛生センター」について調査とワークを行うことにしました。《Weblio辞書》に、「一般財団法人日本環境衛生センター」について記述されていました。『法人の名称：一般財団法人日本環境衛生センター 法人区分：一般財団法人である移行法人

 

行政庁：内閣府　都道府県：神奈川県 主たる事務所の住所：川崎市川崎区四谷上町 代表者の氏名：南川秀樹　事業の概要：生活環境、地球環境の保全並びに生活衛生の確保に関する調査研究、普及啓発、人材の育成及び技術支援等により、我が国及び地球規模での環境の保全と快適な生活環境の確保を推進し、もって公共の福祉の増進に寄与する』。公式サイトの事業概要には、『これからの環境問題を考えるとき、専門分野からのアプローチだけでは解決できない時代だからこそ、なによりも大切なのは総合的な対策を立てることです。

 

日本環境衛生センターには、環境衛生の草分け的存在としての長い歴史があり、各分野で豊かな実績をもつ専門家と技術者が、存分に力を発揮し、協力し合える体制が整っています。○人材育成・普及啓発に関する事業　○廃棄物処理・リサイクルに関する事業　○環境保全に関する科学的調査・研究事業　○ねずみ・衛生害虫に関する事業　○国際協力に関する事業　○再生可能エネルギーに関する事業　○アジア大気汚染研究センター』と記載されています。

 

会社や集団組織のワークを行う場合、経営トップと本社・本部所在地に光を降ろすことが重要です。日本環境衛生センター公式サイトの会長及び役員名簿(2021年4月1日)から(非常勤)会長・奥村明雄、(常勤)理事長・南川秀樹、(常勤)代表理事 副理事長・藤吉秀昭(代表理事・総局長)、(常勤)常務理事・畠山史郎(業務執行理事・アジア大気汚染研究センター所長)の経営層の4人を選びました。会長・奥村明雄の経歴は、《健康と温泉フォーラム》によると、『昭和17年生まれ。昭和40年京都大学経済学部卒業後、厚生省に入省。

 

厚生省では、主として、医療・保険行政を、環境庁では、大気保全、自然保護、人事の各行政を担当。平成3年社会保険庁運営部長、同次長を経て、平成5年環境庁自然保護局長に就任。平成7年退官。同年厚生年金基金連合会専務理事に就任。平成13年退職。同年より(財)年金総合研究センター専務理事。平成14年(財)日本環境衛生センター専務理事に就任。現在に至る』とあります。理事長・南川秀樹の経歴はwikiによると、『南川秀樹(1949年-)は、環境省の官僚。自然環境局長、地球環境局長、官房長、地球環境審議官を経て2011年1月から2013年7月まで環境事務次官を務めた。

 

三重県四日市市出身。 自然環境局長在任中(2005年)、「日光国立公園」を「日光尾瀬国立公園」と改称してほしいという群馬県、福島県、新潟県等からの要望に対し、尾瀬地域を日光国立公園から分離し、尾瀬国立公園として独立させる案を打ち出し注目を集めた』と記されています。会長・奥村明雄、理事長・南川秀樹に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「エゴ。自分が凄いと思っている」「日本DS。もう居ないかもしれない」と伝えられました。

 

副理事長・藤吉秀昭(九州大学農学部大学院農学研究科卒)、常務理事・畠山史郎(東京農工大学大学院農学研究院教授)、本部所在地(川崎市川崎区四谷上町)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「工作員」「詐欺師。嘘つき」「光は入りました」と伝えられました。日本環境衛生センター(JESC)の7つの事業の中で一番気になったのが「国際協力に関する事業」です。JESC公式サイトの「国際協力に関する事業」には『アジア３Ｒ自治体間ネットワーク会合　海外人材育成事業　専門家海外派遣事業

 

JSC(アジア太平洋地域の衛生分野におけるナレッジハブ)関連事業　調査研究事業』と記載されています。公式サイトの「JESCの国際協力」の中の開発途上国の能力強化・人材育成(招へい研修の実施等)と開発コンサルタント業務には、「国際協力機構(JICA)」が深く関わっています。JICAについては、《鈴木宗男事件から繋がる日本工営と日本の裏世界の支配》のワークで光を降ろしていました。JICAは、日本が構築してきた松利権ネットワークと工作員養成と派遣などの重要な任務を担っていると感じます。

 

また、日本環境衛生センター公式サイトの「JESCの国際協力」の中の「衛生分野のナレッジ・ハブ」では、「日本サニテーションコンソーシアム(JSC)支援」と記されています。JSC(アジア太平洋地域の衛生分野におけるナレッジハブ)関連事業の項目には、『当センターは、JSCの構成団体の1つであることからJSCを通じて国際援助機関等と連携しながら、アジア太平洋地域の衛生分野の課題解決に向けた情報の収集・提供や調査等を行っています』と記載されています。

 

JSC公式サイトのパートナー機関には、『アジア開発銀行(ADB) (独)国際協力機構(JICA)　(財)下水道新技術推進機構(JIWET)　国連児童基金(UNICEF)東京事務所　NPO法人日本トイレ研究所　NPO法人日本水フォーラム(JWF)』と記されています。ユニセフや日本水フォーラムは過去のワークで光を降ろしており、児童虐待・人身売買と水利権が絡んでいます。日本環境衛生センターは、水という光を封印する壮大な裏の松利権網の窓口でありハブの役割をしていると見ています。(つづく)