2011年3月11日に起きた東日本大震災の地震(東北地方太平洋沖地震)と福島第一原発事故は、個人的には、支配層による工作だったと推測しています。ウィキペディアによると、東日本大震災における死者・行方不明者は18,425人となっています。支配層が巨大地震を起こす目的は何かです。その1つは、太平洋戦争など多くの犠牲者を出した戦争と同じように遺体を金に換えられるからです。八百長の戦争によって人々の命を犠牲にしてきました。

支配層は国民の命を奪って金儲けをしているのです。支配層が巨大地震を起こすメリットの2つ目は、破壊したものを再生することで国の予算という国民の税金を仲間内に還流することです。多くの家屋や施設を破壊して再び建設するために巨額な資金が投入されます。津波や地震で被災した福島の地を再生するために「福島復興」という名の下に莫大な予算が必要となります。巨大地震の工作は、簡単に言えば「人工地震」です。

《【確定なのか】3.11が人工地震であるこれだけの理由｜東日本大震災の真実》には、地震の波形から人工地震だと伝えています。自然地震の場合、P波の後にS波が来ますが、311の地震の時は、P波がなかったといいます。核実験による人工地震と自然地震の波形を比べると311の地震は、P波がなくてS波が来る核実験の地震の波形と同じだと伝えています。では、どのようにして人工地震を起こすのかです。《3.11東日本大震災は、人工地震？いくつかの証拠とマイクロチップの関係》では、「人工地震津波兵器」について記載されています。

掲載動画は観ることが出来ませんが、国会中継で人工地震津波兵器について下記の言及をしたといいます。『地震兵器とか地変開閉装置というのはアメリカだけではなくて、旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々で研究開発に余念なく取り組んできた事実があります。地震、津波を一方的に起こすということは実は技術的には十分可能だと言われていることは国際政治軍事上においては常識とされていることであります』。

また、《気象兵器が現実化している“確実な証拠”5つ！ 台風・地震・津波…大学教授ら暴露まとめ！》には、米国のHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)の記述があります。『元ベネズエラ大統領のウゴ・チャベス氏が、2010年のハイチ地震はHAARPによって引き起こされた人工地震だとして、米国を糾弾していた』とも記されています。《南海トラフ地震のトリガーを疑われるプレート境界断層を掘削する地球深部探査船ちきゅう》では、巨大地震のトリガー疑惑のある「地球深部探査船ちきゅう」について書いています。

いずれにしても「陰謀論」ではなく「陰謀」として支配層が自然災害に見せかけた人工災害を起こしている可能性が高いのです。さらに、《精霊と協力して火柱を立て地震を起こす八咫烏》のヒプノセラピーでは、古くから八咫烏がカタカムナの術を使って地震を起こしていることが伝えられています。大衆を支配して金を得るために支配層が目に見えない闇のエネルギーを利用して巨大地震を起こして来たことが分かります。

次に、東京電力の福島第一原発事故が「工作」だとすると、その目的は何か、ということです。《松取りに繋がる東京目黒の地と原発の存在がフェイクであるという直感》にありますが、原発の実態は、地上のフェイク原発と地下の松施設だと見ています。原発は原子力を用いていないと推測しています。これまでのワークから、水力・火力・原子力などの発電所は、塩水とマグネシウムなどの軽金属によって発電していると捉えています。

アドレノクロム工場などの松施設の隠れ蓑にするための地上の原子力発電所です。地下の松施設に一般人を近寄せないためには、放射能への恐怖心を与えておく必要があります。それ故、福島原発事故の工作の目的の１つは、一般大衆に、放射能に対する恐怖を植付ける原子力工作を強化することです。原子力工作の詳細については、《広島・長崎の原爆地上起爆説から導かれるフェイク原爆と壮大なスケールの原子力工作》に書いています。目的のもう1つは、福島第一原発の事故処理や廃炉作業への莫大な国家予算という税金を支配層へ流すためです。

原発利権は実質的に松利権ですので、反社を含む大勢の現場作業を担う工作員が存在します。支配層は、こうした工作員たちを金で動かしています。ネット情報によると、福島第一原発の事故処理の現場仕事をしているのは、大手ゼネコンであり、各系列の末端には反社がいます。福島第一原発事故の廃炉処理は2050年を目標としているようですが、現実的には、いつ終わるのは誰にも分からない状況になっています。

毎年、巨額な国家予算という国民の税金が投入されることになるのです。ネットで調べると、2021年3月23日の東京新聞の記事「福島第一原発の事故処理費用、10年間で13兆円　政府想定21.5兆円超える懸念強く」がありました。そこには、『東京電力福島第一原発事故から10年間で、廃炉作業や被災者への損害賠償、汚染地域の除染といった事故処理にかかった費用は少なくとも13.3兆円に上ることが本紙の取材で分かった。

政府は処理費を総額21.5兆円と見込むが、廃炉作業などが難航し、想定を上回る可能性が濃厚。賠償費用などは国が立て替えた後、電気料金や税金をもとにした資金から少しずつ「返済」されていく。こうした国民負担が今後数十年は続くとみられる』と記載されています。いつ終わるか分からない廃炉作業に、毎年1兆3000億円超の巨額の税金が使われるのです。支配層は、殆どエンドレスで金の恩恵にあずかれることになります。

実に巧妙で上手い工作を考えたものです。311の東日本大震災と福島第一原発事故の工作によって、支配層は一石四鳥という効率的に大金を得ることを仕組んできたのです。永続的に税金を横流しすることは、北朝鮮による拉致問題における「家族会」と同じです。元々、北朝鮮による日本人拉致事件そのものが"やらせ"工作ですので、解決もへったくれもありません。「家族会」は工作員集団であり、国の予算と募金をずっと懐に入れるための工作活動なのです。(つづく)