スマホでネットニュースを拾い読みするのが日課になっています。今年4月の知床遊覧船事故からメディアが読者に真実のほのめかしたり、気づかせるためのニュース記事が流されていると感じていたからです。特に、安倍晋三元首相銃撃事件以降は、真実を暗示したり、真相の追究を促しているような記事が多くなっています。支配層の多くが替え玉となり、メディアも従来の一般大衆を騙す仕事から支配層の闇への気づきと目覚めを促すための仕事に変わってきていると見ています。

 

10月に入って着目した「火葬場」に関係する2つのニュース記事があります。1つが、2022年10月1日のNEWSつくばの記事《遺族に無断で副葬品を取り出し処分　つくばメモリアルホール》です。『2020年ごろから火葬直前ひつぎのふた開け：つくば市玉取の市営斎場「つくばメモリアルホール」(高野徹也斎場長)が2020年ごろから、火葬のため炉の前に運び込まれたひつぎのふたを開け、遺族らに無断で副葬品を取り出し、勝手に処分していたことが分かった。

 

副葬品は、お別れの儀式の最後に遺族らがひつぎに納める思い出の品などで、故人が生前愛用していた服や好きだった食べ物、故人への手紙などが多い。高野斎場長によると、燃やしてはいけないものが混入し、副葬品が溶けて遺骨が汚れたり、損傷したり、燃え残った副葬品が炉台にくっついて、はがす際に炉台を傷つけたり、火葬時間が長くかかるなどの事例が発生したことから、火葬の直前にひつぎのふたを開けて、副葬品を取り出すようになった。スタッフが、献花でいっぱいになったひつぎの中に手を入れ、白装束と花以外の副葬品を取り出していたという。

 

取り出した副葬品は今年3月末まで、供養した上、残った遺骨の灰などを処分する委託業者に、灰と一緒に引き取ってもらい処分していた。処分先については「委託業者それぞれ、埋葬するお寺をもっており、そこに埋葬されたと思う」としている。同ホールは火葬、告別式、法事などを行うことができ、同市内外の住民が利用できる。実績報告書によると2020年度の火葬件数は1754件、21年は1850件だった。20年ごろから、感染症などで亡くなった人を除ぎ、すべてのひつぎを開けて副葬品を取り出していたといい、高野斎場長は、処分した副葬品が合わせてどれくらいになるか「分からない」としている』。

 

「火葬場で棺の蓋を開けて中身をいじっていること」をほのめかしているようにに感じます。これまでの調査とワークから遺体から内臓を取り出す松取り(松果体収穫)が行われている可能性があるのは、「医療機関」と「火葬場」だと見ています。裏づけの1つが、日本の火葬率の高さです。日本の火葬率は、ほぼ100%であり、中国や韓国のアジア諸国に比べても格段に高い数値になっています。火葬は松取りの証拠隠滅なのです。もう1つが、日本の「火葬場」の99%が「官」の管轄になっていることです。

 

《東京23区の火葬場6箇所を持つ東京博善の創業者・木村荘平と力を貸した初代警視総監・川路利良》にありますが、東京都の東京博善の火葬場6箇所以外は、約1500箇所全てが自治体(地方公共団体)が運営する公共事業となっています。これは、遺体が増える程、「官」である国を中心とした支配層に松取りの金が入る仕組がつくられていることに繋がります。注目した記事の2つ目は、2022年10月16日の産経新聞の記事《治療した歯や人工関節… 火葬場「遺灰」から金プラ　自治体が「換金」の是非》です。

 

『火葬場を持つ全国の自治体で、遺骨を骨つぼに納めた後に残った「残骨灰(ざんこつばい)」から金や銀などの貴金属を抽出して換金する取り組みが広がっている。危機的な財政状況にある京都市も今年初めて実施し、約1億2千万円の収入を見込む。市は「財源目的ではない」とするが、財政難で自主財源を確保したいとの狙いも見え隠れする。残骨灰の取り扱いに明確な定めはなく、各自治体に委ねられているのが現状だが、故人の尊厳を理由に実施しない自治体も。「多死社会」を迎える中で、直面する新たな課題として注目される。

 

「故人が最期に残されたものなので大切に活用させていただく」。残骨灰から貴金属を抽出・精錬して売却する取り組みを今秋から始めた京都市の担当者はこう話す。残骨灰は火葬後に残る細かい骨や灰で、中には治療した歯や人工関節、ペースメーカーなどの貴金属が含まれているという。・・こうした取り組みは全国の自治体でも広がっている。産経新聞の調べでは、全国20政令市のうち、「残骨灰を売却、または貴金属を抽出後に売却」しているのは今年度初めて試験的に実施した札幌、広島の2市を含めた15市。

 

「売却を含めて検討中」が1市で、「売却せず」が4市となっている。売却をしないとしている4市のうち、静岡市や堺市の担当者は「残骨灰は遺骨の一部であり、遺族感情に配慮している」と説明している。こうした残骨灰の取り扱いについては明確に定められているわけではなく、各自治体に委ねられている。京都市は制度導入にあたり、「骨つぼに収骨した後に残った骨は遺骨ではなく、火葬場管理者の所有」とする戦前(明治43年と昭和14年)の大審院(現在の最高裁)の判例を根拠としている』。

 

市民の遺体を焼いた遺灰まで金に換えている多くの政令都市の浅ましさが明らかになっています。昔からずっと遺体の松取りを行って来たからこそできる業だと思います。多くの人たちの遺体を金に換えることを「官」が行っているのです。この「遺灰」を換金する記事は、遺体を金に換えている支配層の松利権を暗示していると捉えています。金の亡者は支配層のトカゲ人間の性でもあります。遺体から松取りを行って来た支配層の隠された闇の仕組の真実が表に出ることを願っています。