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月中旬、2人の知人から別々に、「日産自動車」と日産自動車の創業者である「鮎川義介(あゆかわよしすけ)」のワードがメールで届いていました。明らかにワークを促すためのサインだと感じました。鮎川義介は、過去の調査とワークから従兄の過去世だと分かっていました。また、考えてみると、マイカーは6年前まで乗っていましたが、乗り換えてきた車種は、トヨタは一度もなく、全て日産のクルマでした。このことからも過去世で日産と何か関係していると感じます。日産自動車の情報はwikiに記載されています。

 

『日産自動車株式会社は、日本の多国籍自動車メーカー。神奈川県横浜市に本社を置く。筆頭株主のルノー、三菱自動車工業の3社と、ルノー・日産・三菱アライアンスを形成している。また三菱自動車工業の筆頭株主でもある。北アメリカやヨーロッパなどの50か国では高級車ブランドのインフィニティ(Infiniti)、また、新興国向けには低価格ブランドのダットサン(Datsun)を展開する。[概要]ルノーが日産自動車の発行済み株式の約44%を所有し日産に対して強い議決権を持ち日産自動車に役員を送り込んでおり、両社はさまざまな経営資源を融通し合うことで競争力を高めるアライアンス関係にある。

 

海外では特にSUVと小型車、ピックアップトラックに強みを持っており、日産自動車の2021年のグローバル販売台数は382万台、グローバル生産台数は338万台である。日本の自動車メーカーとしてはトヨタ自動車に次いで2番目に400万台の大台を突破した。2017年の上半期には、ルノー、三菱自と合わせた世界販売台数でグループ第1位を獲得した。ここ数年での国内の登録車台数において本田技研工業に次いで第3位となっている。[歴史]1905年に、鮎川義介が最先端技術であった鋳物技術の習得へ渡米した際に、米国工業の頂点に自動車工業があると見たことに端を発する。

 

義介の帰国後、大叔父の井上馨の斡旋により、親戚の久原家、貝島家、藤田家、三井家の出資を受け、1910年に戸畑鋳物株式会社(現在の日立金属)を創設し、義介が専務技師長となり鋼管製造の傍ら、1924(大正13)には農業用・工業用・船舶用石油発動機製造販売へ事業を発展させた。戸畑鋳物東京製作所(深川)を新設し1929(昭和4)に自動車用マレブル鋳鉄製造を始める一方で、久原家が興した久原鉱業の社長に就任して同社を改組し、1928(昭和3)に日本産業株式会社(略称、日産)とした。後の日本産業コンツェルンの基となる。

 

戸畑鋳物株式会社の傘下として、1931年にダット自動車製造株式会社を収めるものの、1933(昭和8)ダット自動車製造株式会社が、株式会社石川島自動車製作所と合併し自動車工業株式会社(現在のいすゞ自動車)を設立するに際して、戸畑鋳物株式会社がダットサンの商標と製造権、および、大阪工場を無償で譲り受け、日本産業株式会社の出資を加えて同年12月に、新ためてダットサンの製造のために自動車製造株式会社を設立する。同社を、翌1934(昭和9)に日産自動車株式会社と改称したのが、興りである』。

 

自動車業界では、表の米国派のトヨタと裏の欧州派の日産という支配層の闇の構図になっていると感じます。日産自動車株式会社の取締役代表執行役社長兼CEO内田誠(1966-)本社所在地(神奈川県横浜市西区高島1丁目1-1)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「本性は品のいいヤクザ」「いいです」と伝えられました。鮎川義介の経歴はwikiにあります。『鮎川義介(1880-1967)は、山口県吉敷郡大内村(現在の山口市大内地区)出身の実業家、政治家。日産コンツェルン創始者。満州重工業開発株式会社総裁、貴族院議員、帝国石油株式会社社長、石油資源開発株式会社社長、参議院議員などを歴任した。

 

明治13(1880)、旧長州藩士・鮎川弥八(10代当主)を父とし、明治の元勲・井上馨の姪を母として生まれた。1903(明治36)に東京帝国大学工科大学機械科を卒業。芝浦製作所に入社。身分を明かさない条件で日給48銭の職工となる。その後、当時の技術はすべて西欧の模倣であったので、西欧の状況を体験すべく渡米。約1年強を可鍛鋳鉄工場(グルド・カプラー社)で労務者として働く。実業家として 1910(明治43)、井上馨の支援を受けて福岡県遠賀郡戸畑町(現・北九州市戸畑区)に戸畑鋳物株式会社(現日立金属)を創立』。

 

現在の日産自動車は、フランスのルノーと組んでいることもあり、裏の欧州の闇の役割が強いと感じます。しかし、創業者の鮎川義介は、長州藩士の父の下に生まれ、家系的には表の米国の闇の役割だったと捉えています。自動車会社に限らず大手企業、特にグローバルな大企業は、表のビジネスの裏の松利権を有しており、自然と闇の役割となります。鮎川義介の御魂が上がるよう意図して光を降ろすと「DS」と伝えられました。やはり鮎川義介は、米国派のDS工作員でした。鮎川義介の経歴で着目したのが「満州重工業開発」です。

 

満州で有名な企業は、現在の電通の源流となる「満鉄(南満州鉄道)」ですが、「満州重工業開発」は初めて知る名前です。満州重工業開発の情報はwikiに記載されています。『満洲重工業開発株式会社は、満洲重工業開発株式会社管理法により1937年に設立され、ポツダム宣言の受諾に伴って閉鎖された満洲国の特殊法人・持株会社。通称は満業(まんぎょう)。満洲国内の鉱工業を一元的に統制することを目的とし、日産コンツェルン総帥鮎川義介が初代総裁、高碕達之助(後に総裁)が副総裁を務めた。

 

[創設された背景]満洲国の経済運営で明治以来日本の国策会社として南満洲鉄道が巨大な影響力を持っていたことを嫌った関東軍の求めに応じ、日本鉱業(現・ENEOSホールディングス)や日立製作所、日産重工業(現・日産自動車)を傘下に持つ日産コンツェルンの総帥・鮎川義介が、満洲全土の鉱業から各種製造まで一貫した計画の元に生産することを目的に、1937年にグループの持株会社である日本産業を満洲に移転・改組させて設立した。総裁は鮎川が勤め、傘下に満鉄から譲渡を受けた昭和製鋼所や満洲炭鉱などの鉱工業会社を置き、これらの会社を統制した。

 

しかし、次第に関東軍や満洲国政府の経営干渉を盛んに受けるようになった。鮎川は当初、アメリカ資本の導入を検討していたが、軍需物資の生産基地として日本が独占権益を持って開発することを求めていた関東軍と意見が一致することはなかった。この結果、鮎川は1942年に総裁を辞任し、満業が保有していた日本国内の企業の株式も新たに設立した満洲投資証券に移して、満業とは一線を画する事になる』。やはり鮎川義介は米国派であり、欧州派の関東軍と折り合いがつかなく満州重工業開発の総裁を辞任しました。

 

wikiの満州重工業開発の設立背景には、「国策会社として南満洲鉄道が巨大な影響力を持っていたことを嫌った関東軍の求め」とありますが、裏があったと感じます。満州重工業開発の設立は、「満洲国内の鉱工業を一元的に統制することを目的」ということですが、wikiにも実質的な業務内容は殆どなく隠れ蓑だったと見ています。それは、裏の松利権の仕事を成すためだからです。その客観的な証となるのが、満州重工業開発の総裁・鮎川義介の下に副総裁で就いた東洋製罐創業者の髙崎達之助の存在です。(つづく)