utonaiko


昨年末くらいからスマホでヤフーニュースを拾い読みしていくと「日本ファクトチェックセンター」の記事が目が留まることがありました。幾つかの記事を読みると、支配層の立場でネット情報の真偽を判定しているようで、非常にモヤモヤして不愉快に思っていました。そもそも「ファクトチェック」という言葉を使うこと自体が、上から目線です。本来は、各々の人が自由に選択することだと感じます。しかし、有名な肩書を持つ人間が白黒の基準となるレッテルを貼って、誘導しているように感じます。

 

大きな権威を持つ人間が集団となり、大衆を洗脳していた、戦時中の大本営発表のような印象を持ちます。客観的に見ても、大衆を支配しようとする意図が垣間見えます。日本ファクトチェックセンターは、こそこそしないで正々堂々と任務を遂行しています。しかし、余りにも権威主義的な工作集団であり、背後に大きな闇の組織やエネルギー体が存在すると感じたので、徹底した調査とワークを行うことにしました。4/18()に、ちょうどよいタイミングで、岸田首相襲撃事件についての記事が出ていました。

 

日本ファクトチェックセンターは、岸田首相襲撃事件について、実質的な工作であることを全面的に否定しています。《「岸田首相の襲撃を捉えたカメラは事前に事件を知っているようで茶番だ」は誤り。一般的なプロの撮影手法 【ファクトチェック】》には、『岸田文雄首相の襲撃事件を撮影したTVカメラは、投げ込まれた爆発物や確保される容疑者の姿をはっきりと捉えていました。それを理由に「(事前に知っていた)茶番だ」という言説が広がっていますが、誤りです。

 

プロの撮影者は事件の瞬間を逃さないための経験を積んでおり、一般的な撮影手法です』と記されています。検証過程は、NHKの専門家に話を聞いています。『日本ファクトチェックセンター(JFC)は、NHKで長年、現場の撮影に従事し、現在、NHK財団研修センターで若手の研修を担当する山口一吉専門委員に話を聞いた。山口専門委員は「あの1カットで撮影された映像を見て感じたのは、経験を積んだ撮影者ということです」と話す』とあります。NHKの人間を検証に使うこと自体が公平ではないです。

 

支配層が関わる出来事の工作の有無について、同じ支配層の工作員仲間が検証すること自体がおかしいです。大きな肩書を持つ人間が正しい見識を持っていると認めているようなものです。権威と肩書は真実を隠すために使われています。工作員ほど、大衆を騙して暗闇にするための大きな肩書を持っています。昨日の記事に書きましたが、個人的には、岸田首相襲撃事件は、幾つもの不可解な点があることを感じています。支配層・八咫烏の工作であり、それを暴露するための意味もあったと捉えています。

 

wikiによると、『日本ファクトチェックセンターは、ヤフーやネット関連企業などで作る一般社団法人セーファーインターネット協会(SIA)が、2022101日に設立したインターネット上の誤情報・偽情報の対策を行なう非営利の機関である。SNSなどで配信される真偽不明な情報による社会の混乱を防ぐ試みで、有識者やファクトチェッカーなどがファクトチェック(事実の検証)を行い、実施結果や検証過程などをWebサイトに公開する。2020年の「総務省プラットフォームサービスに関する研究会」や、産学官民連携の「Disinformation対策フォーラム」においてである。

 

インターネット上に流通する誤情報・偽情報、特にSNSにおける個人の投稿について、プラットフォーム事業者が対処する必要性が指摘され設立された』と記されています。wikiには興味深い記述が幾つかあります。1つは、日本ファクトチェックセンターの設立経緯にワクチンが絡んでいることです。『セーファーインターネット協会(SIA)が、官庁や有識者、事業者で構成される「Disinformation対策フォーラム」を立ち上げ、20217月に「ワクチンデマ対策シンポジウム」を開催するなど、偽情報・誤情報対策に取り組んできた』

 

『設立後3カ月間で行った40本のファクトチェックをのうち、約3分の1が新型コロナ関係であり、特にワクチンに関するチェックが多い』と記されています。支配層の松利権工作であるワクチン接種を一般の人たちに進めていく上で、ワクチンに関する真実が広がるのを阻止する必要があったのだと思います。資金面では、日本ファクトチェックセンターに対して、グーグルとヤフーが支援しています。『Googleの慈善事業部門「Google.org」が当面の活動資金として2年間で最大150万ドル(21,700万円)Yahoo!1年で2,000万円を提供した。

 

独立した組織にするため、資本関係ではなく寄付である。今後もプラットフォーマーや情報通信業界などからの資金提供や募金によって運営を行ない、広告収入や有料化は行わないとする』とあります。日本ファクトチェックセンターは、GoogleYahoo!と資本関係はなくても、金で繋がっていることは間違いないです。また、報道機関を原則対象外とすることへの批判もあります。『2022930日、SmartFLASHの記事がネットに掲載され、SNS上の批判の声「ガイドラインが、最も影響力のある新聞やテレビを第1条で除外し、ネットに限定している点で既にダメ」

 

「第4の権力と言われているテレビ・新聞などマスメディアの権力者と戦わず、何の権力もない弱者と戦う存在意義があるのか?」などが紹介された』と書かれています。SmartFLASHの記事は、真っ当な指摘をしています。日本ファクトチェックセンターは、テレビ・新聞などマスメディア支配層の権力者と戦わずに、被支配者の弱者と戦って叩いているのです。それは、支配層の利益を守ることを意味します。「正確」「不正確」「誤り」などのファクトチェック判定基準は、支配層にとって都合がいい基準です。

 

被支配層の一般の人々にとっては「逆張りの基準」と捉えた方がいいと感じます。日本ファクトチェックセンターの編集長は、古田大輔で、wikiに経歴が掲載されています。『古田大輔(1977-)は、福岡市出身のジャーナリスト、メディアコンサルタント。日本ファクトチェックセンター(JFC)創刊編集長(2022-)、株式会社メディアコラボ代表(2019-)、デジタル・ジャーナリスト育成機構(D-JEDI)事務局長、ファクトチェック・イニシアティブ(FIJ)理事。元朝日新聞記者(2002-2015)BuzzFeed Japan創刊編集長(2015-2019)

 

2020-2022年に「Google News Lab」ティーチングフェローとして、記者や学生にデジタル報道セミナーを実施した』。日本ファクトチェックセンターの編集長・古田大輔に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「ゴキブリ。統一」と伝えられました。やはり汚い金の闇と染まった八咫烏の工作組織・統一教会の工作員のようです。副編集長・宮本聖二(NHK職員・立教大学大学院特任教授)、運営委員長・曽我部真裕(京都大学大学院法学研究科教授)に闇の解除・統合を意図して各々に光を降ろすと「反社。ゴキブリ」「中国」と伝えられました。

 

また、日本ファクトチェックセンターの副委員長・山本龍彦(慶應義塾大学大学院法務研究科教授)、監査委員長・宍戸常寿(東京大学大学院法学政治学研究科教授)、事務局長・吉田奨(セーファーインターネット協会専務理事・ヤフー株式会社 社長室 コーポレート政策企画本部 ネットセーフティ企画部)に闇の解除・統合を意図して各々に光を降ろすと「統一」「統一」「統一」と伝えられました。ワークから、日本ファクトチェックセンターは、八咫烏の工作組織・統一教会の工作員の集団であることが窺えます。(つづく)