桜島のWikipediaに『火山噴火予知連絡会によって火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある火山に選定されている』という一文があり、「火山噴火予知連絡会」について調べました。wikiには、『火山噴火予知連絡会は、火山噴火予知計画に基づいて、火山噴火の予知のための研究を行っている関係機関が集まり、「観測データや情報の交換を行い、火山活動についての総合的判断を行う」ことを主目的として設置されている機関である。
気象庁が事務局を担当しており、大学などの研究者や関係機関の専門家で構成されている。内閣府や国土交通省水管理・国土保全局などの防災機関も参加している。よく似た経緯で設置されている地震予知連絡会は事務局が国土地理院であり、委員が学識経験者と技術官庁だけで構成されているなど、火山噴火予知連絡会とは性格がやや異なる。これは地震予知がまだ研究段階であるのに対して、火山噴火予知は観測体制などによっては可能なことがあるため、より防災に役立てることが期待されるためである。
年3回の定例会を開催しているが、顕著な火山噴火などの異常時には臨時に開催されることもある。また、特定の課題について検討するための検討会や特定の火山や地域の活動判断をするための部会が設置されることもある。気象庁長官の私的諮問機関としての役割もあり、火山噴火予知連絡会の診断結果は気象庁から発表される』と記されています。火山噴火予知連絡会の事務局が気象庁です。過去のワークでは、気象庁長官に光を降ろすと「アーク」と伝えられていました。
火山噴火予知連絡会の第1回連絡会初代会長は、永田武(1913年-1991年)です。永田武は、愛知県岡崎市出身の地球科学者で、岩石磁気学という分野を開きました。東京帝国大学を卒業後、東京大学地震研究所を経て東京大学教授に就任しました。1956年から1957年の第1次南極地域観測隊では隊長として参加し、昭和基地の建設を指揮しました。専門分野である地球物理学(特にオーロラに関する研究)によって、その後に日本が歩んだ南極観測などの多大な功績を生んだとされます。
永田武の御魂が上がるよう意図して光を降ろすと「工作員」と伝えられました。火山噴火予知連絡会の現会長の清水洋(1956年-：九州大学 大学院理学研究院 特任教授）に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「工作員」と伝えられました。やはり火山噴火予知連絡会は、工作の仕事をしているようです。火山噴火予知連絡会と似た経緯で設置されている地震予知連絡会についても調べました。wikiには、『地震予知連絡会とは、地震と地殻変動に関する情報を交換し、地震予知に関する専門的な検討と研究を行う組織として、1969年に測地学審議会の建議により発足した。
事務局である国土地理院から委嘱された学識経験者と関係行政機関の職員30名で構成される。この組織は、松代群発地震(1965～1969)の際に設置された「北信地域地殻活動情報連絡会」がモデルとなっている。年4回の定期会議と、必要に応じ随時連絡会を開催する。定例会は公開で行われ、事前登録をすれば別室で傍聴が可能』と記載されています。地震予知連絡会の初代会長は、萩原尊禮(はぎわらたかひろ：1908年-1999年）です。萩原尊禮は東京出身の地震学者です。
1932年に東京帝国大学理学部地震学科を卒業すると、1933年東京帝国大学地震研究所に入り、助手から助教授・地震研究所員を経て教授職に就きます。1965年から1967年まで東京大学地震研究所所長を務め、1969年定年退官、名誉教授になります。イタリアやイラン大地震、福井地震や松代群発地震を調査し、萩原式電磁型地震計(HES)を考案しました。萩原尊禮の御魂が上がるよう意図して光を降ろすと「工作員」と伝えられました。地震予知連絡会の現会長は、山岡耕春(1958年-：名古屋大学大学院環境学研究科長・教授)です。
山岡耕春に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「工作員」と伝えられました。地震予知連絡会も火山噴火予知連絡会と同様に、初代と現トップが真実を隠す仕事を成す工作員の役割をしているようです。国際火山学及び地球内部化学協会(IAVCEI)の副会長が京都大学教授の井口正人なので、桜島にも京大の施設があると直感しました。《1羽のカラスがヒントになった八咫烏のワークと工作拠点の歴史が潜む京都大学》から京都大学は、八咫烏の工作拠点の役割だと分かっていました。
桜島・京大のワードでネット検索すると「国立大学法人
京都大学 防災研究所 附属 火山活動研究センター 桜島火山観測所」公式サイトがヒットしました。桜島には、京都大学の桜島火山観測所が置かれているのです。桜島火山観測所のワークの前に、上位の組織団体である「京都大学防災研究所」のワークを行うことにしました。wikiによると『京都大学防災研究所は、京都大学の附置研究所で、災害軽減に関する総合研究を行う研究所である。
研究・教育を推進するだけでなく、防災対策の助言・技術協力を行っている。全国に15の観測所・実験所を設け、世界にデータを発信している。共同利用・共同研究拠点に指定されている。1951年に設立。京都大学の附置研究所では最大規模である。「防災」を「総合防災」、「地震・火山」、「地盤」、「大気・水」の4つに分け、建築学、土木工学、社会工学、安全工学、地球科学、地球物理学、火山学、気象学、地震学、水理学、海岸工学、海洋工学の観点から研究を進めている。
学際的、国際的な研究も多い。
国内外の大規模災害の調査報告を行い、国内で大規模災害が発生した際、マスメディアから情報提供を請けることがある。世界防災研究所連合(GADRI)を組織し、防災に関する世界の拠点となっている』とあります。京都大学防災研究所の初代所長・棚橋諒(たなはしりょう：1907年-1974年・岐阜県出身の建築学者)の御魂が上がるよう意図して光を降ろすと「工作員」と伝えられました。
京都大学防災研究所の現所長は、中北英一(1959年-：気象・水象災害研究部門教授)です。闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「DS」と伝えられました。エネルギーワークから、京都大学防災研究所は、やはり八咫烏やDSなどの支配層の工作活動を役割を担っている拠点だと捉えました。工作活動とは、嘘によって一般大衆を騙して金儲けを行うことです。真実を隠すことは、当然のことであり、支配層の暗黒集団の利益となる松利権にも関係していると感じます。(つづく)
