野田聖子のエネルギーワークで伝えられた「中国人」が気になり、ネットで情報収集すると2022年5月8日の《RAPT理論+α》の記事「【習近平の血縁・野田聖子が関与】日中両国主導で、数十万人の日本の老人を中国に送り込む計画を画策していることが判明 "現代の姥捨山"だと批判殺到」に行き着きました。記事では、『野田聖子は習近平の血縁で、かつ日本人になりすました中国共産党員である可能性が高いことが分かっています』と記載されています。
また、『2020年12月、日中両国主導で、日本の“健康”な高齢者を中国で受け入れる「日本人高齢者が中国で日本と同様の介護サービスを受けられる5カ年計画」が押し進められていることが明らかになり、当時、大きな波紋を呼びました。2020年12月5日に、岐阜県岐阜市で同計画の発表会が行われ、中国側からは「劉暁軍」総領事が出席し、日本側からは、当時の自民党幹事長代行だった「野田聖子」と岐阜県日中友好協会会長の「杉山幹夫」が出席しました。
野田聖子と杉山幹夫は、それぞれ祝辞で「五カ年計画」発表会の成功を祝い、中日両国が老人介護分野での実務協力で成果をあげることや、ポストコロナ時代における中日両国の共同発展に期待を寄せたとのことです』とあります。日中両国主導で日本人の富裕層の高齢者介護ビジネスを展開する計画が進められているといいます。介護ビジネスは表向きであり、裏は松利権が絡んでいると推察します。背後の闇を追究するヒントに「岐阜県日中友好協会会長・杉山幹夫」「野田聖子後援会会長・村瀬恒治」「シルバータイムズ代表取締役・帝井少輔」を選びました。
岐阜県日中友好協会の公式サイトには『1955年、日中友好協会岐阜支部は中国人殉難者の調査を行い、遺骨送還運動をはじめる。翌年には遺骨を発掘し、現地に慰霊柱を立てて弔い、岐阜東別院で72柱の合同慰霊祭を営む。1962年、岐阜市・杭州市の日中不再戦の碑文交換に協力する。日本と中国が国交を正常化する十年前の1962年に杭州で碑文を交換、翌年に建立され、交流が始まる。この「日中不再戦」の碑の建立は日本と中国の民間交流の先駆けとなる日中交流史に残る重要な出来事となり、2012年には50周年を迎えた』と記載されています。
日中国交正常化の10年前に中国と交流していたのが「岐阜県日中友好協会」であり、中国の闇の拠点の源流だと捉えています。岐阜県日中友好協会会長・杉山幹夫(岐阜新聞名誉会長・岐阜放送会長)を検索していくと、杉山幹夫と肩を組んださだまさしのInstagramの画像が出て来ました。つくづくさだまさしの大物工作員ぶりが分かります。杉山幹夫に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「工作員。スパイ。中国。DS」と伝えられました。日中で推進する「五カ年計画」を一手に請け負う会社が「株式会社シルバータイムズ」です。
「株式会社シルバータイムズ」の最高顧問には、野田聖子後援会会長・村瀬恒治(昭和コンクリート工業社長)が就いています。村瀬恒治は、中国杭州市名誉市民でもあります。村瀬恒治に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「工作員。スパイ。DS」と伝えられました。シルバータイムズの公式サイトの会社概要には、『商号：株式会社シルバータイムズ 代表者：代表取締役 帝井少輔
設立：2020年10月8日
資本金：50,000,000円 事業内容：国際介護コンサルティング業 所在地：岐阜市花園町16番地』と記されています。
帝井少輔(ていしょうゆう)は、1967年中国・北京に生まれ、1996年に日本国籍を取得しています。2021年1月の岐阜県知事選にも出馬していました。帝井少輔に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「乗っ取りに掛かっている」と伝えられました。日本の岐阜の地は、中国の闇の仕事を成す工作員に乗ったられている感じです。株式会社シルバータイムズの本社所在地をグーグルマップで調べると、グーグルマップの左の情報欄に「特定非営利活動法人東京ACC」のワードがありました。
『株式会社シルバータイムズは国際社会貢献活動の一環として、2021年11月28日に特定非営利活動法人東京ACCに一般高額寄付をし、阿彌陀佛關懷センター(ACC）発起人慧礼法師並びに日本ACC理事長池平美香氏より感謝状を頂きました。ACCは釈迦哲学を基盤に、実生活で慈悲の行いを実践している組織です。アフリカの大地で、子供達に安全で健康的な生活環境と教育をもたらし、持続的に活動を広める仕組みを創造し展開しております』と記載されていました。
「アフリカ」「子供達」のキーワードから児童虐待・人身売買の松利権網が思い浮かびます。阿彌陀佛關懷センター(ACC)公式サイトには、『アミダ仏ケアセンターAmitofo Care
Centre(ACC)は、貧困戦争、自然災害、エイズの蔓延により、アフリカの親を亡くしたアフリカの子どもたちを主に支援する国際非政府組織(INGO)です。アフリカ初の仏教孤児院 ：何十年もの間、国際的な公式、非公式の援助、数千億ドルの投資、そしてアフリカは最も原始的なアフリカでした。
2021年12月末現在、7つの地区に合計1,432人の児童が収容され、地元の部族の救援ステーションを支援し、遠隔地の部族の子どもたちや地元の脆弱な住民に定期的に食料や物資を届け、約1万人が支援し、合計2万人以上の子どもたちが施設外から支援を受けました』とあります。ACC公式サイトに掲載されている発起人・慧礼法師と大勢の黒人の子供達の画像だけでも松利権網の現場であることが容易に窺えます。ACCの発起人・慧礼法師と本部所在地(台湾台北市)に闇の解除・統合を意図して光を降ろしました。
「喰っている」「いいです」と伝えられました。ACC本部が台湾にあることがキーです。また、「何十年もの間の数千億ドルの投資」「7つの地区に合計1,432人の児童が収容」の内容からも大規模な松利権網の現場であることが分かります。ACCは、戦時中に大日本帝国軍が構築した大東亜共栄圏という東アジアの中心となる「台湾」の裏の姿を引継いでいる具体的な団体と捉えています。日本ACC(アフリカ孤児ケアセンター)の理事長は、池平美香(信利工業株式会社代表取締役)です。
信利工業株式会社の公式サイトには、池平美香は「大阪台湾同郷会会長」と記されており、画像には「謝美香」の表示があることから、台湾人だと見ています。池平美香に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「サンカ」と伝えられました。「サンカ」とは松取りの現場仕事をする人を意味します。「慧礼法師」の画像検索すると「台北駐大阪経済文化弁事処」の公式サイトがヒットしました。そこには、台湾の総統・蔡英文の写真が飾られた部屋で、ACCの慧礼法師、池平美香、黒人の子供達などの集合写真が載っていました。
この1枚の写真が全てを物語っています。台北駐大阪経済文化弁事処は、中華民国(台湾)が日本の大阪府大阪市に設置している総領事館級の外交代表機構です。一つの中国政策による制約のため、1972年9月の日華断交後は両国間に正式な外交関係はないのですが、民間機関という名目で実質的な外交代表機構が置かれています。台北駐大阪経済文化弁事処の総領事・向明徳と所在地(大阪府大阪市北区中之島)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「中級工作員」「金がある」と伝えられました。
台北駐大阪経済文化弁事処は、表の経済活動よりも裏の松利権の金が溢れているように感じます。総領事・向明徳のwikiには、『2021年11月、大阪事務所長の向明徳氏が大阪府の吉村洋文知事と会談した』と添書きを加えた会談の写真が掲載されています。公式サイトには、台北駐大阪経済文化弁事処の処長(所長)を表敬訪問する大阪を中心に松利権に関わる自治体の首長・市議会議員や日本維新の会・大阪維新の会を主とする国会議員と面会する処長の写真が多数掲載されています。
例えば、香川県の浜田恵造知事、羽曳野市(大阪府)の山入端創市長(大阪維新の会)、砺波市(富山県)の夏野修市市長、阪南市(大阪府)の水野謙二市長、和田有一朗・衆議院議員(日本維新の会)、門川大作・京都市長及び田中秀明・市議会議長、東徹・参議院議員(日本維新の会)などの面会写真が掲載されています。台北駐大阪経済文化弁事処が大きな松利権力を有していると示唆されます。木造燿子が姿を消したニュースは、岐阜・中国・台湾・大阪が絡む日本の松利権網の闇の根幹を浮彫にする意味があったと見ています。(おわり)
