「全国妊娠SOSネットワーク」の他団体との協働実績が《CANPAN FIELDS》に記載されています。『協働実績　助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績　2016年度は日本財団から業務委託を受けました。2017-2022年度は、日本財団の助成金で事業展開をしています。2017年度、母子健康手帳データ化推進協議会に加わり、総務省「IoTサービス創出支援事業 スマートキッズCity"YAOCCO"ー成長への切れ目のない支援事業」の一部業務委託を受けました。2019年度、2020年度、2021年度に国際ソロプチミスト堺から義援金を受けました。

 

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績　2018～2021年度、厚生労働省子ども・子育て支援推進調査研究事業に本法人の理事が参加しています。2020～2022年度　厚生労働科学研究費補助金研究事業（国立成育医療研究センター研究代表）に本法人の理事が参加しています。企業・団体との協働・共同研究の実績　・代表理事が研究代表者である、三菱財団社会福祉研究助成事業「思いがけない妊娠の相談支援に関する研究」に協力しています。・日本助産師会、県助産師会より本団体の研修への協力（共催）が得られています。・・

 

行政との協働(委託事業など)の実績　2016年9月、厚生労働省雇用均等・児童家庭局家庭福祉課と母子保健課から、全都道府県、指定都市、中核都市の担当者へ本団体の妊娠SOS相談対応パッケージ研修の周知がされています』。上記の情報から「全国妊娠SOSネットワーク」に絡む支配層の松利権網の諸団体が芋ずる式に繋がってきます。ワークの対象として「母子健康手帳データ化推進協議会」「国際ソロプチミスト」「日本助産師会」「公益財団法人三菱財団」「こども家庭庁(旧・厚労省こども家庭局)」を選びました。

 

「母子健康手帳データ化推進協議会」は母子手帳のデータ化・デジタル化を推進する団体のようです。公式サイトによると『母子健康手帳データ化推進協議会は、シームレスな子どもの支援を合い言葉に医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、自治体、企業、NPOなどと共に次世代の母子健康手帳データの活用することにより、一層安心して暮らせる社会づくりに貢献します』と記されています。母子健康手帳データ化推進協議会の会長と事務局長をワーク対象に選びました。

 

会長・中村安秀(公益社団法人日本WHO協会会長・国立研究開発法人国立国際医療研究センター理事・大阪大学名誉教授)、事務局長・伊原和夫(一般財団法人日本教育支援機構 理事長)に闇の解除・統合を意図して各々に光を降ろすと「子供の松喰い」「松喰い」と伝えられました。食人の闇のトカゲ人間のように感じます。国際ソロプチミストの情報はwikiに記載されています。『国際ソロプチミストは、1921年に設立された国連の協議資格(カテゴリ1)を持つ女性による国際ボランティア奉仕組織である。

 

［概要］1921年に最初の組織がカリフォルニア州オークランドで発足。現在は世界128カ国・3000クラブ、延べ95000名が加盟されている。SIの本部はイギリスのケンブリッジに置いている。目的(ビジョン)として、「女性と女児が、自分たちの個々の、そして女性と女児全体としての潜在能力を発揮し、憧れを実現し、世界中での力強く平和な地域社会の創出に平等な発言権を持つ。」を掲げ、使命(ミッション)として、「ソロプチミストは教育、エンパワーメント、能力提供の機会を通じて、女性と女児の生活と地位を変える。」を掲げている』。

 

国際ソロプチミストの会長モーリーン・マグワイア(Maureen Maguire)、ソロプチミスト日本財団会長・千容子(千宗室(茶道裏千家第16代家元)の妻)に闇の解除・統合を意図して各々に光を降ろすと「人身売買。金儲け」「中国工作員」と伝えられました。日本助産師会は、wikiによると、『公益社団法人日本助産師会は、助産師の職能団体で、助産師の職能向上を目的としている。主たる活動としては、助産師の雇用、労働条件の推進、出産の知識や母子保健に関する知識の普及から助産師の地位向上、活動領域の拡大とPRなどを行っている。

 

同会は、出産事故などの損害保険に団体として加入』とあります。日本助産師会の会長・髙田昌代(大阪大学医療技術短期大学部看護学科卒業・大阪府立助産婦学院卒業・国立公衆衛生院専門課程修了(MPH)・名古屋商科大学修了(MBA))に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「アヌンナキの闇(金春アヌンナキ)」と伝えられました。日本助産師会は、支配層の松利権の現場の役割を担っていると感じます。公益財団法人三菱財団の団体情報は公式サイトに記載されています。

 

『［財団設立］三菱の発祥は、1870年(明治3年)に遡ります。この時、創立者岩崎弥太郎が、海運業の経営に着手しました。三菱企業は、近代日本の曙と共に生まれ、それ以来日本経済と運命を共にして、幾多の苦難を経ながらも今日に至ります。 三菱グループは、創業以来の所期奉公(公益奉公)を以って基本理念としてきました。 創業百周年の記念日を迎えた年に、この精神を生かした最も有意義な事業をもって社会に貢献するため、関係各社と財団法人三菱財団を設立しました。なお、2010年11月より公益財団法人となっております。

 

［活動目的］学術研究、社会福祉及び文化保存修復に関する事業等に対して援助を行なっています。それにより、日本社会の学術、教育、文化並びに福祉の向上に寄与することを目的としています。［概要(2022年6月21日現在)］設立 昭和44年9月11日　役員定数 理事 10～20名(現状15名、内理事長・常務理事　各1名) 監事 4名以下(現状4名)　評議員 10～25名(現状17名) 寄付金拠出会社 三菱関係40社 財産現在額 336億円(三菱各社等より拠出累計289億円) 年間財産運用収入 686百万円』。

 

岩崎弥太郎が創設した三菱財閥(現・三菱グループ)は支配層・八咫烏の中核企業グループであり、松利権網の中心と捉えています。三菱財団は、実質的に支配層の工作員養成を担っていると見ています。三菱財団の理事長・小林健(非常勤 三菱商事(株)相談役)は、《社会福祉法人福田会と結びつく支配層の金・エゴの闇で富士山を封印する「富士山世界遺産国民会議」》でワークを行っており「DS」と伝えられています。三菱財団の常務理事・渡邉肇 (常勤)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「統一。松喰い。ゴム」と伝えられました。既に「Q」の掃除が入っているようです。(つづく)