六ケ所村-wikiに掲載された経済・エネルギー産業の〈原子力〉の分野の企業・団体の調査とワークを続けていきました。「量子科学技術研究開発機構」「原燃輸送」「原子力安全技術センター」「原子力規制委員会」の4つです、まずは「量子科学技術研究開発機構」です。量子科学技術研究開発機構の情報はwikiに記載されています。『国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構は、日本の研究所。研究分野は放射線医学および、量子ビーム(放射線、高強度レーザー、放射光)、核融合である。

 

国立研究開発法人放射線医学総合研究所に国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の量子ビーム部門の一部および核融合研究部門を統合して名称変更することにより設立された』と記されています。量子科学技術研究開発機構の前理事長・平野俊夫(元大阪大学総長)については《高崎量子応用研究所と協働でコバルト照射センターを立ち上げ日本DSの闇が浸透したJA士幌町》のワークで光を降ろしており「仁風林」と伝えられました。量子科学技術研究開発機構の現理事長・小安重夫(1955年-)に闇の解除・統合を意図して光を降ろしました。

 

「金春アヌンナキ」と伝えられました。金春アヌンナキは人間のエゴに通じてエゴの闇の役割を担っています。次は「原燃輸送」です。原燃輸送の情報はwikiに記載されています。『原燃輸送株式会社は、使用済み核燃料等放射性物質の輸送を専門に行う企業。［輸送事業］・天然六フッ化ウラン - むつ小川原港→(海上)→日本国内のウラン濃縮施設　・使用済み核燃料 - 原子力発電所最寄港→(海上)→むつ小川原港・東海港→(陸上)→東海再処理施設・六ヶ所再処理工場　

 

・低レベル放射性廃棄物 - 原子力発電所最寄港→(海上)→むつ小川原港・東海港→(陸上)→低レベル放射性廃棄物埋設センター　・返還ガラス固化体 - むつ小川原港→(陸上)→高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センター［沿革］・1973年(昭和48年)4月11日 - 三井物産、三菱商事および運輸会社4社により、株式会社エヌ・ティー・エス設立。・1974年(昭和49年)11月15日 - 電力会社が資本参加、現在の株主構成となる。・1978年(昭和53年)- 東海再処理施設向け使用済み核燃料の輸送開始。

 

・1986年(昭和61年)6月19日 - 原燃輸送株式会社に社名変更。・1992年(平成4年)- 低レベル放射性廃棄物、ガラス固化体および六フッ化ウランの輸送開始。・2000年(平成12年)- 六ヶ所再処理工場向け使用済み核燃料の本格輸送開始。［株主構成］・電力会社(北海道電力・東北電力・東京電力・北陸電力・中部電力・関西電力・中国電力・四国電力・九州電力・日本原子力発電) 計70%　・商社(三井物産・三菱商事・伊藤忠商事・丸紅・住友商事) 計20%　・運輸会社(日本通運・上組・山九・宇徳・日立物流) 計10%』。

 

原燃輸送は、使用済み核燃料の放射性物質の輸送専門会社ですが、実質的には、松または松製品の裏の輸送の役割を担っていると推測しています。輸送用のコンテナなどの放射性物質の標識が松・松製品を隠すためのカモフラージュに使われている可能性を感じます。また、《血液製剤をつくる日本赤十字社と放射性物質を運ぶ原燃輸送から繋がる原発に隠されたアドレノクロム施設》にありますが、日本赤十字社の本社ビルに「原燃輸送株式会社本社」があることをグーグルマップで見つけました。

 

日本赤十字社と原燃輸送が深く絡んでいると感じます。日本赤十字社が愛の献血で集めた血液を原燃輸送株式会社の運搬船で原発に運び、アドレノクロムを製造している構図です。運搬物は、血液やアドレノクロムだけではなく、松取りや食人の犠牲となる子供の可能性も十分に考えられます。いずれにしても原子力施設は、支配層の松利権工作に直結しているので、個人的には原子力の裏に松利権があると捉えています。原燃輸送の代表取締役社長は、宮田賢司で、元関西電力高浜発電所長です。

 

2019年10月2日の朝日新聞デジタルの記事《関電報告書の詳細判明　1億円超受領でも厳重注意のみ》には、関西電力の役員たちが、実質的な賄賂を受け取っていたことが伝えられています。関西電力の役員ら20人が、高浜原発が立地する福井県高浜町の元助役の森山栄治氏(故人)から計約3億2千万円分の金品を受け取っていた事実が、昨秋の関電による社内調査報告書の詳細が分かっています。関電社内では、1億円超を受領していても厳重注意のみの処分だったという呆れた話です。

 

元関西電力高浜発電所長だった宮田賢司の金品を受領していました。2019/10/2の産経ニュース の記事《関電役員・幹部20人の受領額一覧》には『宮田賢司高浜発電所長＝40万円(商品券40万円)』とあります。関電の役員は、実質な賄賂という汚い金で動く人物だらけだということが分かります。原燃輸送の代表取締役社長・宮田賢司と本社所在地(東京都港区芝大門1丁目1-3 日本赤十字社ビル 西館2階)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「金春アヌンナキ」「いいです」と伝えられました。

 

やはり金春アヌンナキが憑いているので、エゴと欲が大きくなっていることが窺えます。原子力安全技術センターの情報はwikiに記載されています。『公益財団法人原子力安全技術センターは、放射性同位元素規制法に基づく登録機関業務、原子力防災に係る国等の支援業務、原子力安全の確保に関する業務を実施している公益法人。［概要］1980年(昭和55年)に財団法人放射線安全技術センターとして設立し、1986年(昭和61年)に現在の名称に改称、2012年(平成24年)に公益財団法人化。公益法人化するまでは、文部科学省の所管であった。

 

［所在地］・本部：東京都文京区白山5丁目1番3-101号　東京富山会館ビル4階　・防災技術センター：青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字野附　・西日本事務所：大阪府大阪市西区靭本町［事業］・放射線取扱主任者の試験・講習　・緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI)の運用』。原子力安全技術センターの本部が東京富山会館ビルの4階に入居しているのが目に留まります。ネット情報によると東京富山会館ビルの所有者は北陸銀行と富山県などだとされます。松システムの中核の旧加賀藩である富山県の所有する東京富山会館ビルに原子力安全技術センターの本部が入っているのです。

 

これは、原子力と松利権が客観的につながっている証でもあります。《松システムの中心・加賀藩の開拓歴史を共有する北海道銀行とフィナンシャルグループを形成する北陸銀行》にある北陸銀行も北海道開拓時の支配層の松利権に深く絡んでいます。原子力安全技術センターの代表理事(会長)石田寛人(元・科学技術事務次官/駐チェコ大使・公立小松大学理事長)、代表理事(理事長・常勤)熊本文生、本部所在地に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「ゴム。金春アヌンナキ」「金春アヌンナキ」「いいです」と伝えられました。(つづく)