文春記事の中では、4月18日、森喜朗元首相が都内の事務所でノンフィクション作家の森功氏のインタビューに応じた際に、『森元首相が「キックバックを復活させるかどうか議論したとされる会合の日、私は東京オリンピックの後始末のために静岡県の下田へ行っていました」と話した』とされます。森元首相が言う『東京オリンピックの後始末のために静岡県の下田(の会合)』についてネットで調べましたが、情報は得られませんでした。静岡県下田に支配層の隠された闇が何かあると感じて、下田市について調査とワークを行いました。
下田市の情報はwikiに記載されています。『下田市は、伊豆半島南部に位置する静岡県の都市。明治以前は旧伊豆国賀茂郡。［概要］江戸時代には、江戸・大坂間、あるいは東・西廻海運の風待ち湊として栄え、「伊豆の下田に長居はおよし、縞の財布が空になる」(下田ぶし1番)と唄われた。東海道の三島宿から伊豆半島中央部を南北に縦断する下田街道の終点。僧行基発見とされる蓮台寺温泉などがあり、総称して下田温泉と称している。1854年(嘉永7年)、日米和親条約が締結された。
箱館とともに開港(下田は即時開港)。吉田松陰の米渡航失敗、ロシア使節エフィム・プチャーチン提督乗船のディアナ号遭難、米国領事タウンゼント・ハリスと唐人お吉、商業写真の祖下岡蓮杖など、数々のエピソードを生んだ。1928年(昭和3年)、十一谷義三郎「唐人お吉」や川端康成「伊豆の踊子」の小説発表などが下田観光の火付け役となり、1933年(昭和8年)の東京湾汽船(現・東海汽船)の客船就航、伊豆循環道路東海岸線伊東 - 下田線の完成により、観光客が多数訪れるようになった。
さらに、1961年(昭和36年)12月の伊豆急行線(伊東駅 - 伊豆急下田駅間)開業により、観光客が急増。観光業が産業の中心となり、1967年(昭和42年)には、観光客が500万人を超えた。その後も、地震や水害などの起きた時期を除いて、毎年、多くの観光客を迎え入れていたが、バブル経済崩壊後は減少に転じ、平成16年度は、観光客が約332万人と低迷。また、下田船渠解散、企業の営業所・寮の統廃合や流通業の変化による消費の分散傾向が、下田を初めとする賀茂郡の中心であった市内経済に打撃を与え、海水浴やイベント中心型観光都市からの脱皮を模索している。
2011年(平成23年)、東日本大震災に伴う計画停電、鉄道の運休、観光自粛ムードにより、観光客が激減。ホテル、旅館、その他観光関連産業の事業所を中心として、従業員、パート・アルバイトの大量解雇が発生。ハローワーク下田は、空前の人数の求職者、雇用保険手続きの失業者であふれた。観光産業に過度に偏った下田市の弱点があらためて露呈した』。松利権が絡む下田市の支配層として市長、市議会議長、観光協会会長、商工会議所会頭をワーク対象にピックアップしました。
下田市長は、松木正一郎(1期目)です。経歴はwikiに記されています。『松木正一郎(1960年-)は、静岡県賀茂郡下田町坂下(現・下田市三丁目)出身の政治家。静岡県下田市長(1期)。［来歴］祖父も父親も、下田で教員を務めていた。1979年(昭和54年)3月、静岡県立韮山高等学校卒業。1985年(昭和60年)3月、早稲田大学理工学部卒業。同年4月、建設会社に就職。高速道路・ダム等で現場監督に従事する。1989年(平成元年)4月、静岡県庁に入庁。2004年(平成16年)、政策研究大学院大学修了。
在職中、景観まちづくり課長、下田土木事務所長、賀茂地域局副局長兼賀茂危機管理監などを歴任。また、自らまちづくり団体を立ち上げた。2020年(令和2年)3月、静岡県庁を退職。同年5月18日、任期満了に伴う下田市長選挙に立候補する意向を表明。告示まで1カ月を切っての出馬表明だったが、6月21日に行われた市長選で、連合静岡や市建設業組合の推薦を受けた現職の福井祐輔を大差で破り初当選した。7月5日、市長就任』。下田市長・松木正一郎に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「DS。ゴム」と伝えられました。
下田市長は、やはり替え玉になっているようです。下田市の観光協会には、下田市観光協会と伊豆白浜観光協会の2つがあります。下田市議会議長・中村敦(2期目)、下田市観光協会会長・渡辺一彦、伊豆白浜観光協会会長・鈴木和明、下田商工会議所会頭・田中豊(丸三工業㈱代表取締役社長)に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと、「サンカ。DS」「ニビル」「サンカ」「金春アヌンナキ」と伝えられました。次に、下田で締結された「日米和親条約」と「日露和親条約」について着目しました。
「日米和親条約」には、1854年3月31日に締結された日米和親条約(神奈川条約)と1857年6月17日に締結された日米追加条約(下田条約)があります。wikiによると、『日米和親条約(神奈川条約)は、1854年3月31日(嘉永7年3月3日)に日本とアメリカ合衆国が締結した条約。神奈川条約とも呼ぶ。日本側全権は林復斎(大学頭)、アメリカ側全権はマシュー・ペリー。この条約では「通商(貿易)は拒否するが、港は開く」として、アメリカに対し下田と箱館(現在の函館)の2港を開港し、200年あまり続いた鎖国は終わり、日本は開国した。
なお、日米間の通商(貿易)開始は、4年後に締結された日米修好通商条約からとなる』と記されています。アメリカ側全権はマシュー・ペリー(Matthew Perry)です。マシュー・ペリー(1794年-1858年)は、アメリカ合衆国の海軍軍人です。最終階級は海軍代将(Commodore・日本語の提督)。聖公会信徒であり、兄はオリバー・ハザード・ペリーです。江戸時代に艦隊を率いて鎖国をしていた日本へ来航し、開港への交渉を要求したことで知られます。1819年にはニューヨーク市にてフリーメイソンに加入しました。
日本側全権は林復斎(はやしふくさい・大学頭)です。大学頭とは、江戸幕府に仕えた儒官の長の役職として、武家官位の大学頭に任じられました。元禄4年(1691年)、林家三代の林信篤(鳳岡)が初めて任命され、以後代々、林家が世襲したため林大学頭とも称しました。昌平坂学問所の管理運営、外交などを所掌しました。林復斎(1801年-1859年)は、江戸時代末期の儒学者、外交官です。幕府朱子学者林家当主です。寛政12年(1800年)に林述斎の六男として生まれます。親族の第二林家・林琴山の養子となり、家督を継ぎます。
アメリカ合衆国東インド艦隊司令長官マシュー・ペリー提督率いる黒船が浦賀に来航し、復斎は幕府に日本側全権の応接掛(特命全権大使)に命ぜられました。1854年3月31日、横浜村において日米和親条約が締結します。条文は日本文、漢文、英文の3種類で交換されましたが、日本文での署名者は復斎を筆頭としています。日米和親条約(神奈川条約)のアメリカ側全権マシュー・ペリーと日本側全権は林復斎の御魂が上がるよう意図して光を降ろすと「DS」「DS」と伝えられました。日米の全権ともDS工作員だったようです。(つづく)
