光の講座の受講者の方は、パチンコ店の事務仕事をしている方でした。《北朝鮮をつくった陸軍中野学校出身の金策の過去世》にありますが、受講者の方は、簡易ヒプノセラピーを通じて、北朝鮮をつくった陸軍中野学校を卒業した「金策(日本名・畑中理)」の過去世を持っていると分かりました。また、その受講者の方は、日本に統一教会をつくった「崔奉春(日本名・西川勝)」の過去世も有していました。崔奉春は、文鮮明の命を受けて日本に密入国し、その後、東京都新宿区高田馬場の雄鶏舎時計店で最初の礼拝をおこない「世界基督教統一神霊協会日本協会(旧・統一教会)」が設立されました。
受講者の方を通して、「パチンコ」「北朝鮮」「統一教会」が密接に繋がっていると感じました。《大谷翔平の愛読書と妻・田中真美子の替え玉説が示唆する八咫烏・日本陸軍が絡む北朝鮮工作の闇の終焉》から支配層・八咫烏がカジノやスポーツを通じて表裏の巨額な金が北朝鮮に流れる仕組みをつくった可能性を感じています。《米国統一教会と連携しながら松利権とマフィアが絡む華やかな闇の街ラスベガスをつくったモルモン教》から米国のギャンブルのメッカ・ラスベガスは統一教会の分派のモルモン教が構築したと捉えています。
統一教会は支配層・八咫烏の胴元工作組織としてのキリスト教系の宗教団体です。1950年の朝鮮戦争で分断された北朝鮮と韓国は裏で繋がっています。当然、北朝鮮と日本も裏で繋がっていて、その工作の主役が統一教会だと見ています。朝鮮半島を分離したのは、偽装の対立構図をつくって巧妙な工作を成して表裏の金儲けを行うためだと見ています。日本に特化したパチンコもギャンブルの1つであり、日本の表の金を北朝鮮や韓国の朝鮮半島に流すための闇の仕組だと感じます。今回、北朝鮮と裏で繋がっていると言われているパチンコ業界について調査とワークを行うことにしました。
パチンコの情報はwikiに記されています。『パチンコとは、ガラス板で覆った多数の釘が打たれた盤面上に小さな鋼球を盤面左下から弾き出し、釘に従って落ちる玉が特定の入賞口に入ると、得点あるいは賞球が得られる日本の遊技である。漢字表記は「自動球遊器」。最も一般的な営業形態は風俗営業として、客が遊技の結果得た鋼球をパチンコ店が指定する特殊景品と交換し、景品買取業者(古物商)が運営する景品交換所がそれを買い取る形で現金と交換するシステムとなっている。日本においては風俗営業に分類される。
規制が年々強化され、2023年12月末時点でパチンコホール経営企業数は、前2022年同月末比で228社減少し1,825社、店舗数は526店舗減少で6,839店舗。公益財団法人・日本生産性本部の余暇創研が2021年に発表した「レジャー白書2021」によると、日本のパチンコ・パチスロの市場規模(ホールでの貸し玉料の総計)は14兆6000億円。ただしパチンコは客への還元率が85%程度と言われているので、ホールの実際の売上はこの15%程度である。ダイコク電機が、2023年に発表した「DK SIS白書2023版」によると、パチンコの市場規模に相当する粗利規模は2.38兆円である。
［概要］パチンコ遊技機(ゲーム機)そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。ただし、「パチンコ」は通称であって、風営法上では「ぱちんこ遊技機」とひらがなで名称されている。パチンコ設備を設けた遊技施設は、施設設立前に警察に営業許可を事前に求めなくてはならない。呼称で最も一般的には「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌などでは「パーラー」・「ホール」と呼ぶ場合もある。店名にパーラーが入っている店舗も多数存在する。このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は不要不急の産業として一時は全面禁止となった。
しかし、終戦後に復活した。2009年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在しているが、賭博(カジノ)として位置づけられ、規制を受けている。また中華民国(台湾)では、法律上で禁止されている(ただし実際には多数の非合法店が営業を行っている)。大韓民国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった。また、北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している』。
パチンコ-wikiの内容の中で気になるのが「パチンコ設備を設けた遊技施設は、施設設立前に警察に営業許可を事前に求めなくてはならない」の一文です。また、wikiには、遊技機についても警察関係の試験に合格する必要があと記されています。『遊技機は国家公安委員会の指定試験機関である保安通信協会によって規定上の条件を満たしているか試験が行われ、その後各都道府県の公安委員会の検定を受け、その後ホールに設置され、所轄警察署が試験を行う。全ての試験を合格して初めて客が遊技することが可能となる』。警察の許可があってのパチンコ店です。
これだけでも、パチンコ業界と警察が深く繋がりを持っていることが分かります。wikiには、「警察との癒着」について言及されています。『警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安通信協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなどの権限を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。
例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は元警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは元警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。
このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからである」と問題視している』。パチンコ産業が北朝鮮・韓国の朝鮮半島人脈から成り立っていることがwikiに記載されています。『［在日韓国・朝鮮人との関係］パチンコ産業は在日韓国・朝鮮人の割合が高く、韓国の中央日報によれば、日本に約1万6000〜7000店ほど存在するパチンコ店の経営者に占める割合は90%という指摘がある(2020年現在の店舗数は9000店程度に減少している)。
「AERA」(2006年2月13日号)では全国のパチンコ店オーナーの国籍は「朝鮮籍の人が30〜40%、韓国籍が約50%を占め、あとは日本国籍、華僑系が各5%」だという。また、2008年1月10日のハンギョレの記事ではパチンコ業界の6割が在日韓国・朝鮮系としている。民団傘下の「在日韓国商工会議所」では、所属する1万社のうち約7割がパチンコ業に係わっており、韓国民団、朝鮮総連の幹部、団員に多数のパチンコ店経営者、関係者が存在するため、外事警察ではパチンコ業界が韓国民団、朝鮮総連の資金源と見ている』。やはりパチンコ産業は朝鮮半島の資金源になっているようです。
さらにwikiには、「北朝鮮の資金源」の記述があります。『自民党の武藤嘉文元外務大臣は1993年の国会答弁にて、「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と述べている。各メディアにおいても、北朝鮮送金問題に関して北朝鮮の資金源として、朝鮮総連に関係するパチンコ業界があるのではないかと言われる。AP通信は2006年にパチンコで負けた損失が北朝鮮の核開発に流用されている可能性を危惧するパチンコファンの声や、「ドラッグとともにパチンコの収益が北朝鮮政府や軍の手に渡っている」という宮塚利雄の推測を伝えた。
「読売新聞」2012年4月15日によると、日本から北朝鮮への送金は現在はほとんど無く、持ち出し額も「年間約5億円」という。「朝日新聞」2011年6月7日朝刊15面記事によると、90年代半ばに売り上げ30兆円・店舗数1万8000店は、2010年までに売り上げ20兆円・店舗数1万2000店の3分の2に激減しており、2011年現在のパチンコ店経営者の国籍は、韓国が5割、日本が3割、中国・台湾が1割、朝鮮(北朝鮮)籍が1割であるとされる』。以上のことから、パチンコ産業は、統一教会と同様に、公権力が絡んだ日本から朝鮮半島に金を流すための闇の仕組だと感じます。(つづく)
