TBSは、古くからラジオ放送とテレビ放送の双方を行うラテ兼営局でした。時代的にはラジオ放送の次にテレビ放送の時代が訪れました。TBSというと、当初は、テレビ局のTBSテレビとラジオ局のTBSラジオの両方を含めた表記だったと感じます。現在では、一般の人たちにとって、TBSというとTBSテレビのイメージが強いと思います。TBSテレビの情報はwikiに記載されています。『株式会社TBSテレビは、TBSホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。
東京都港区赤坂のTBS放送センター(赤坂サカス)に本社を置いている。略称はTBSであるが、ラテ兼営の過去からグループ会社の中波ラジオ単営局TBSラジオ(TBS R、旧TBSラジオ&コミュニケーションズ〈TBS R&C〉)もしばしばそのように表記される。ジャパン・ニュース・ネットワーク(JNN)のキー局である。［概要］前身である「株式会社ラジオ東京」は1951年に一般放送事業者として設立された。その後1955年4月1日、日本国内の民間放送テレビ局として日本テレビに次ぐ2番目に開局し、同時に東京で唯一のテレビ・ラジオ兼営局となった(2001年に分社化)。
当時のラジオ東京はニュースネットワーク(JNN)を形成するにあたって新聞色の払拭を進めたことで、多くの地方局をJNNへ取り込むことに成功し、強力な報道体制を確立した。一方、現「株式会社TBSテレビ」は元々東京放送(株式会社ラジオ東京の当時の商号)の娯楽番組制作を手掛ける制作プロダクション「株式会社TBSエンタテインメント」として設立されたことから、2009年3月まで放送免許は親会社の東京放送が保有していた為、日本民間放送連盟(民放連)に加盟していなかった。同年4月1日付で東京放送(同日に「株式会社東京放送ホールディングス」に商号変更)が事業分割された。
テレビ放送免許の承継を含むテレビ放送事業と、赤坂サカス・赤坂BLITZといった各種施設の運営や催事などの文化事業を承継して、「TBS」の略称を継承した。制作プロダクションから一般放送事業者(現・民間特定地上基幹放送事業者)に転じ、民放連にも加盟した。その他、TBSラジオから同社送信所(埼玉県戸田市)の保守管理業務を受託していた』。TBSテレビ歴代社長の情報は《TBSテレビ・歴代社長 | 閨閥学》に掲載されています。TBSテレビの初代社長は、井上弘(いのうえひろし)です。井上弘の経歴はwikiに記されています。『井上弘(1940年-)は、東京都出身の実業家、株式会社TBSホールディングス及び株式会社TBSテレビ相談役。
社長、会長を歴任した。東京大学文学部社会学科卒業。［経歴］1963年(昭和38年)4月：株式会社東京放送入社。1991年(平成3年)12月：株式会社東京放送テレビ営業局長。1993年(平成5年)6月：株式会社東京放送取締役テレビ営業局長。1995年(平成7年)5月：株式会社東京放送取締役テレビ編成局長。1996年(平成8年)6月：株式会社東京放送常務取締役。1997年(平成9年)6月：株式会社東京放送専務取締役。2001年(平成13年)6月：株式会社東京放送代表取締役副社長。2002年(平成14年)6月：株式会社東京放送代表取締役社長。2002年(平成14年)6月：株式会社毎日放送取締役。
2003年(平成15年)6月：アール･ケー･ビー毎日放送株式会社監査役。2003年(平成15年)6月：株式会社毎日新聞社取締役。2004年(平成16年)6月：株式会社南日本放送取締役。2004年(平成16年)6月：株式会社アイビーシー岩手放送取締役。2004年(平成16年)10月：株式会社TBSテレビ代表取締役社長。2006年(平成18年)6月：東京エレクトロン株式会社取締役。2009年(平成21年)4月：株式会社東京放送ホールディングス兼株式会社TBSテレビ代表取締役会長。2012年(平成24年)4月：一般社団法人日本民間放送連盟会長。
※東京放送入社後は主に営業畑や経理畑を歩み、30代のときに税理士試験に合格。坂本堤弁護士一家殺害事件にかかわるオウムビデオ問題で報道畑など主流部局の信用が軒並み失墜し、社外の関係者や「NEWS23」キャスターの筑紫哲也まで取締役人事に介入する中での代表取締役就任となった。現在に至るまで番組制作の経験は一度もない。［その他役職］・財団法人IAAF世界陸上2007大阪大会組織委員会副会長 ・社団法 ・日本民間放送連盟会長 ・社団法人ACジャパン理事 ・財団法人毎日書道会理事 ・財団法人サントリー音楽財団理事 ・財団法人電通育英会評議員 ・財団法人放送文化基金評議員 ・「新日本様式｣協議会理事』。
井上弘の経歴には、「東京エレクトロン株式会社取締役」とあります。東京エレクトロン㈱は、東京都港区赤坂に本社を置く世界最大の半導体製造装置メーカーの一つです。《合成ダイヤモンドの用途となる工作機械・半導体と世界初の遺骨ダイヤモンドを販売した米国・ライフジェム》から半導体工場は、裏で人工ダイヤモンドを製造している可能性があり、支配層の松利権拠点だと捉えています。TBSホールディングスは、東京エレクトロンに出資しています。1963年11月に東京放送(TBS、現：TBSホールディングス)の出資により、株式会社東京エレクトロン研究所が設立されました。
現・TBSホールディングスの出資により、東京エレクトロンの前身の株式会社東京エレクトロン研究所が設立されたことは、新聞社やテレビ局のメディアも支配層の松利権網の工作会社の範疇に入っていることを意味します。《紀州徳川家の闇が潜む東京赤坂に本社を置く世界最大級の半導体製造装置メーカー・東京エレクトロン》に詳細が記されています。また、TBSテレビの初代社長・井上弘は、1989年10月の「TBSビデオ問題」の渦中で社長に就任した人物です。「TBSビデオ問題」は、wikiに詳細が記載されています。
『TBSビデオ問題は、1989年(平成元年)10月26日、東京放送(現・TBS)のワイドショー番組「3時にあいましょう」の制作スタッフがオウム真理教の幹部に対して弁護士の坂本堤がオウム真理教を批判するインタビュー映像を放送前に見せたことで、9日後の11月4日に起きた坂本弁護士一家殺害事件の発端となったマスコミ不祥事・報道被害である。事件はオウム真理教への強制捜査(1995年3月22日)が行われたのちの一連のオウム真理教事件の捜査の途上で浮上し、当初は否定していたTBSが1996年3月になってから認めたもので、TBSビデオ事件とも呼ばれる』。
《スマホの無差別テロ事件の広告から浮かぶオウム真理教＝悪の構図の裏側》がありますが、オウム真理教が起こしたとされる地下鉄サリン事件は、支配層・米国派の大規模工作だと捉えています。TBSビデオ問題により、TBSもオウム真理教という支配層の工作団体に深く絡んでいたことが分かります。TBSテレビの初代社長・井上弘に闇の解除・統合を意図して光を降ろすと「DS」と伝えられました。やはり、八咫烏亀派に通じるフリーメイソン米国派(米国・ロックフェラー・朝鮮派)の工作員の役割のようです。(つづく)
