米国のトランプ大統領がトランプ関税を打ち出して世界に衝撃を与えています。その真意は、米国が中心拠点である支配層DSが構築してきた松利権ネットワークという貿易網を壊そうとしているのです。《世界に衝撃を与えているトランプ関税の裏にある支配層DSが構築した松利権網となる貿易網の破壊》に詳細が記されていますが、自動車や鉄鋼など海路や空路を経る貿易の裏には、子どもやアドレノクロムなどの松製品の売買が隠されており、支配層の裏の金儲けとなっています。支配層DSは、自動車や鉄鋼など表の製品を隠れ蓑にして子どもや松製品を輸送しているのです。

 

トランプ大統領は、米国の貿易赤字の是正を口実に、世界各国の子どもや松製品の提供先となる国々に高い関税を掛けて、実質的に裏の松ビジネスの販売ルートを遮断しようとしています。こうした状況の中で、トランプ大統領は、新たにスエズ運河とパナマ運河を通る米国船の通行料を無料にするように主張しています。2025年4月27日 のNHK NEWSWEBの記事《トランプ大統領“パナマ・スエズ両運河 米船舶無料にすべき“》に詳細が伝えられています。『アメリカのトランプ大統領は、世界の物流を支えるパナマ運河とスエズ運河について、アメリカの船舶は軍用も商用も無料で通航できるようにすべきだという考えを示しました。

 

アメリカのトランプ大統領は26日、自身のSNSに、太平洋と大西洋をつなぐ中米のパナマ運河と、地中海と紅海をつなぐ中東のスエズ運河について、「アメリカの船舶は軍用も商用も無料で通航できるようにすべきだ」と投稿しました。投稿では「2つの運河はアメリカなしでは存在しえなかった」などと主張し、ルビオ国務長官に対し直ちにこの問題に対処するよう指示したことを明らかにしました。このうち、中国の影響力が強いとされるパナマ運河をめぐって、トランプ政権は「中国の影響下から取り戻す」と繰り返し主張しています。

 

このほかにもトランプ政権は、中国への関税措置とともに、今後アメリカの港に寄港する中国船舶などを対象にした手数料を徴収する方針を示していて、アメリカメディアのブルームバーグは、世界の造船市場で支配的な地位を占める中国の商船と造船業への圧力を通じて、アメリカの造船業を復活させるねらいがあると指摘しています』。米国大統領のトランプが、スエズ運河、パナマ運河の米国船の通行料を無料にするように主張していることは、個人的には、やはりトランプ関税と同様に、DSの松利権網を壊すためだと理解しています。

 

ネットで調べてみると、スエズ運河とパナマ運河の通行料は非常に巨額になっています。《スエズ運河とパナマ運河の拡張と今後の動向》には、『現在のスエズ運河の通航料は 5,000TEU 型コンテナ船で1隻5,000万～6,000万円程度、スエズマックス型ばら積み船で 2,500万円程度とされています(2015年12月現在)』。《世界のチョークポイント (海上交通の要衝) ～パナマ運河編～》には、『パナマ運河の通航料は船の種類毎に異なった料金体系が設定されていますが、パナマ運河庁が発表している(2024 年2月現在)の料金表によれば、ネオパナマックスサイズのコンテナ船の場合の通航料は約126 万ドル(現在の為替レートで約1.8 億円)。

 

従来のパナマックスサイズのドライバルク船の場合は約19万ドル(同28百万円) となります』。国際運河の通行料は、支配層の子どもの人身売買など裏の松利権のことを知っている故に、非常に高額に設定しているのです。ある意味、裏金の蓄財システムでもあります。《スエズ運河の通行料、再び値上げに》には、『スエズ運河の通行料収入は例年50億～60億ドル程度で、エジプトにとって重要な外貨収入源となっている。2021年には通過数が前年比12.8％増の約2万隻、通過重量が過去最高の12億7,000万トンで、過去最高の約63億ドルの収入となった』とあります。

 

スエズ運河の通行料収入約63億ドルは、現在の為替レートでは、日本円で約9,000億円になります。巨額な外貨収入がエジプトが手に入れることが分かります。一方のパナマ運河の通行料収入についてはwikiに情報があります。『パナマ運河返還後、運河収入はパナマ運河庁を通じてパナマ政府へと直接入るようになった。返還初年である2000年の運河収入は1億6680万ドルにのぼった。2024年現在の年間総収入は7600億円である』。スエズ運河、パナマ運河については、いずれも莫大な通行料収入がエジプトとパナマに入っているのです。

 

《スエズ運河座礁コンテナ船の所有会社・正栄汽船が引継ぐ村上水軍の闇》には、2021年3月29日、日本の正栄汽船が保有し台湾の長栄海運が運用する大型コンテナ船「エバーギブン」(全長400m、幅59m)がスエズ運河で座礁した事故について記しています。支配層がコンテナ船で子どもを運んでいることを世界中の人たちに気づかせるための出来事だったと感じます。トランプ関税に関して、もう1つ大きな動きがありました。2025年5月3日、トランプ政権は、輸入されるエンジンなど主要な自動車部品に対して25％の追加関税を課す措置を発動しました。

 

詳細については、《【速報】トランプ政権 輸入する自動車部品の25％追加関税が発動　エンジン・トランスミッションなどの部品が対象に》にあります。『アメリカのトランプ政権による輸入する自動車部品を対象にした25％の追加関税が、日本時間の3日午後1時すぎに発動されました。追加関税は、アメリカに輸入されるエンジンやトランスミッションなどの主要な自動車部品が対象となっていて、午後1時すぎに発動されました。アメリカに自動車の生産を呼び込み、雇用を増やすことを目的としていて、すでに先月3日には自動車に25％の追加関税も課されています。

 

一方、トランプ政権は先月29日、アメリカ国内で自動車を生産するメーカーを対象に、関税の負担を軽減する措置も発表しています。ただ、高関税措置による自動車産業への打撃は避けられそうにありません。日本政府は1日に行われた日米関税交渉でも、追加関税の撤廃を求めています』。《ライフジェムJapanと持株会社から浮かぶ自動車部品・半導体が隠れ蓑となる裏の遺骨ダイヤモンドの販売網》などの記事にありますが、これまでの調査とワークから自動車部品が支配層の大きな松利権の隠れ蓑になっていることが分っています。自動車部品の輸出入の裏で、子どもや松製品の調達が成されているのです。

 

トランプ関税は、トヨタなど大手自動車メーカーだけではなく日本の自動車部品メーカーにとっても経済的に大打撃を与えることになります。日本の自動車部品メーカーとは、具体的にどこの会社なのかを調べました。《部品メーカーを徹底解説》には、自動車部品メーカー売り上げランキングが掲載されています。『1. デンソー　2. アイシン精機　3. パナソニック　4. 豊田自動織機　5. 住友電気工業　6. ジェイテクト　7. トヨタ紡織　8. 日本精工　9. 日立製作所　10. 小糸製作所』。デンソーについては、《JASM主要株主となる日本企業のソニーセミコン・デンソー・トヨタ自動車から浮かぶ松利権分配の裏金の闇》でワークを行っています。

 

支配層の裏の金儲けとなる松利権を有していることが分かっています。米国のトランプ大統領は、既に本人ではなく、替え玉になっていて、背後でアークの宇宙人が統合した「Q」が動かしています。アークを主に支配層DSの松利権網を構築してきた故に、「Q」が水面下でDSの松利権網を壊す仕事をしているのです。トランプ関税など一連のトランプ大統領が発表した政策は、世界に大きな衝撃を与えて人々を気づかせ、目覚めさせるための意味もあります。特に、トランプ関税が自動車や自動車部品を対象にしていることは、明らかに日本をターゲットに置いていることになります。

 

日本の自動車産業の裏に隠された支配層の莫大な松利権を破壊することを狙っています。こうした闇の現実を変える人物は、強烈な癖と個性を有するトランプ大統領しかいないと思います。利益追求を徹底する実業家出身である故に、支配層の裏金の蓄財システムを壊すことが出来るのです。「闇が闇を喰う」の役割にうってつけの人材なのです。日本の支配層・八咫烏は、世界の松利権網の基盤をつくってきました。「Q」が動かしているトランプ大統領が、今後、さらに二の矢、三の矢の仕掛けをしてくるのか、です。トランプ関税の発動を3ヶ月延期した期日が7月9日です。その間、日本と世界各国がどのように対応するのかが、注目されます。