米国のトランプ大統領は、貿易赤字解消を理由にして日本を含めた貿易相手国に対して、従来の関税より高いものとなる「トランプ関税」を課すことを決定し実行に移しています。個人的には、トランプ関税は、支配層DSの松利権ネットワークとなっている貿易網を壊すための施策だと捉えており、《世界に衝撃を与えているトランプ関税の裏にある支配層DSが構築した松利権網となる貿易網の破壊》に詳細を記しています。トランプ大統領は、既に替え玉になっており、宇宙人アークが統合した「Q」に動かされています。

 

アークは、米国の軍隊を主にして軍産複合体を操り、世界にDSという松利権ネットワークを構築してきました。松利権ネットワークとは、支配層のアドレノクロムなどの松製品とその原料となる子どもの人身売買の供給網です。トランプ大統領は、アークが構築してきたDSネットワークを「Q」が壊そうとしています。地球を暗闇にするために構築した闇の仕組を終わらせる仕事をしているのです。米国のトランプ大統領を動かして支配層DSの裏の金儲けのシステムを破壊しようとしています。トランプ大統領は、新たに、ハーバード大学に助成金を凍結すると圧力を掛けています。

 

トランプ関税がDSの闇の仕組を壊す施策であれば、ハーバード大学への圧力も同じだと想像することができます。今回、トランプ大統領によるハーバード大学への圧力の真相を追究しました。ハーバード大学-wikiに、「トランプ政権との関り」の詳細情報が記載されています。『2025年1月に大統領2期目に就任したドナルド・トランプは名門大学で左翼化が進んでいるとして圧力をかけ、ハーバード大学に対しても3月から4月にかけて反ユダヤ主義への対応、アメリカの価値観に敵対的な留学生への対処、多様性・公平性・包括性(DEI)への取り組みの中止などを要求した。

 

受け入れられない場合は合計約90億ドル(約1.3兆円)にもなる助成金や契約を見直すと発表した。これに対しハーバード大学はこれらの要求を否定したため、トランプ政権はハーバード大学に対する20億ドル(約2870億円)を超える助成金を凍結すると発表した。ハーバード大学は4月21日に凍結取り消しを求めて提訴した。5月5日にトランプ政権はハーバード大学に対して追加で研究助成金などの援助を凍結すると通告。さらに5月22日には国土安全保障省のクリスティ・ノーム長官がハーバード大学に対して留学生を受け入れるためのビザ申請資格を停止すると発表した。

 

在学中の留学生が他大学に転出しない場合はアメリカでの滞在資格を失うこととなるとした。ハーバード大学はこの措置も憲法違反として直ちに提訴し、2025年5月末の時点で裁判所は大学側の主張を認めて米政権側の措置は停止されている。5月28日には、国務省が一部の中国人留学生のビザ取り消しを始めると発表した。中国共産党と繋がりがあったり重要な分野で研究していたりする学生が対象で、声明に「ビザを積極的に取り消す」と記した。トランプ政権は「(同大が)キャンパスで暴力と反ユダヤ主義を助長し、中国共産党と共謀している事について責任を負わせる」と主張した』。

 

トランプ大統領は、ハーバード大学への巨額助成金の凍結の圧力は、「反ユダヤ主義」を大義にしているように見えます。現実的には、トランプ大統領は、大口献金をするユダヤ人のミリアム・アデルソンやジェフ・ヤスをスポンサーにつけています。実業家出身のドナルド・トランプが金を全面に出して、金の闇の網を壊している構図になります。そもそも、「なぜハーバード大学へ約90億ドル(約1.3兆円)という巨額助成金が提供されてきたのか？」が、ポイントだと思います。それは、支配層への貢献をしてきた対価の報酬とも受取ることが出来ます。では、支配層への貢献とは何か、ということになります。

 

そのヒントになるのが、wikiに記載されている「中国人留学生のビザ取り消し」です。ハーバード大学への巨額助成金の凍結の圧力と中国人留学生のビザ取り消しは、実質的に同じ意味を持っていると見ています。実際に、ハーバード大学の外国人留学生の国別の統計では、圧倒的に「中国」が多いのです。5/25(日)のエキスパート - Yahoo!ニュースの記事《ハーバード大学から留学生追放　アメリカの研究力が一気に下がる》には、『ハーバード大学が今年4月29日に公表したFact Bookによれば、2024年秋学期の段階で約6,800人の留学生がおり、全学生数は24,500人ほどだ』とあります。

 

ハーバード大学の約28%が外国人留学生となります。また、「ハーバード大学の留学生の出身国別の割合」の円グラフがあり、『中国21%、カナダ11%、インド9％、イギリス4％、韓国4％・・日本2%』となっています。　ハーバード大学の留学生約6,800人の内の21%の1,428人が中国の留学生になります。2025年5月29日のNHK NEWS WEBの記事《トランプ大統領“ハーバード大の留学生 15％程度にするべき”》には、『アメリカのトランプ大統領はハーバード大学が留学生を受け入れるための認定を取り消したことに関連して「留学生の割合の上限を15％程度にするべきだ」と主張しました。

 

ハーバード大学には学生全体のおよそ3割にあたるおよそ6800人の留学生が在籍しています』と記されています。トランプ大統領は、ハーバード大学の全学生数24,500人の約28%である外国人留学生を約半分に減らすように主張しています。基本的には、日本を含めた世界の大学、特に有名大学は、支配層の幹部工作員の養成校になっていると見ています。DSの工作員を減らすことで、DSの工作の仕組を終わりにする意図があると感じます。「ハーバード大学の留学生の出身国別の割合」のデータから、「どうしてハーバード大学は中国の留学生が圧倒的に多いのか？」という疑問が浮かびます。

 

単純に考えると、中国政府(中国共産党)と米国のハーバード大学が癒着しているからという理由になると思います。この裏づけになる情報がwikiに記されています。『中国共産党幹部の多くの子息、習近平の娘の習明沢、薄熙来の息子の簿瓜瓜、江沢民の孫の江志成、趙紫陽の孫などが在籍や卒業したとされる』。中国の現・最高指導者の習近平の娘をはじめとして、中国(中国共産党)の要人の子息がハーバード大学に在籍や卒業をしたというのです。これは、中国とハーバード大学が太いパイプがあることを示唆しています。すなわち、ハーバード大学は、中国の工作拠点と推察されます。

 

となると、ハーバード大学に提供されてきた約90億ドル(約1.3兆円)という巨額助成金の意味が分かります。DS工作員の仲間の中国に流れている可能性もあります。しかし、《自由主義と共産主義の対立構図》にありますが、元々、自由主義VS共産主義(米国VS中国)という対立構図自体が工作であり、いかさまプロレスなのです。米中は、表では対立しているように見せて、実は裏では手を組んでいるのです。中国共産党は、ロスチャイルドがつくった組織であり、偽装対立の構図の裏で工作を成すこともロスチャイルドの得意技です。ロスチャイルドの工作を引継いだのが「DS」であり、全てが「グルの構図」となります。(つづく)