政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の副座長・尾身茂氏は「国内で感染が進行している現在、感染症を予防する政策の観点からは、全ての人にPCR検査をすることは、このウイルスの対策として有効ではありません」と発表しています。

何故このような方針になるのか疑問があります。また、医療ガバナンス研究所理事長・上昌広氏は「感染症の治療の基本は、早期診断・早期治療が医学界の常識だ」と話しています。《コロナ感染拡大防止の備えが不十分と言える訳》(東洋経済)。

PCR検査を拒否して日本国内の感染実態の隠蔽する理由と考えられる(3)データの独占については、「国立感染症研究所は新型肺炎のビッグデータという既得権益を優先している」ことがあります。《不貞疑惑補佐官と安倍晋三「コロナ検査潰し」（2）既得権益より国民の命を！》(Asagei Biz)

新型コロナウイルス感染症対応の中心は、国立感染症研究所と言えます。《新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は帝国陸海軍体質の「情報非開示」と「自前主義」のせいで民間検査が進まない!? 》(IWJ)は、核心をつく情報を提示しています。

国立感染症研究所は、大日本帝国陸軍731部隊の闇を引継いで来ていると感じています。731部隊は、中国・満州において、生物化学兵器の研究開発機関であり、人体実験によって人命を犠牲にして来ました。

戦後、731部隊の研究者や医学者は、公官庁、製薬会社、国立大学などに再就職しました。731部隊の幹部が国立感染症研究所の所長になっている歴史があります。731部隊員は罪に問われるどころか、金と地位を与えられたのです。

731部隊という研究機関は、人命を犠牲にして利益を得る暗闇の始まりになったと感じます。もっと言えば、日清戦争以降の大日本帝国陸海軍の植民地政策が原点になっています。

植民地にアヘン、モルヒネという麻薬を蔓延させ、軍資金を得る政策です。人の命や健康と引替えに金を得ることが、過去の歴史で行われて来たのです。米国の軍産複合体の傘下に、日本の医療複合体が構築されて来たと感じます。

医療複合体は、医療制度を通じて金を得る既得権益層と言えます。政府、厚労省、製薬会社、大学など産官学が相互に役員を配置するなど人事交流によって網の目構造に固めたネットワークです。

既述のIWJ記事の指摘では、政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」は、国立感染症研究所(感染研)、東京大学医科学研究所(医科研)、国立国際医療研究センター(医療センター)、東京慈恵会医科大学(慈恵医大)の4つが中核とされます。

ちなみに、3月23日、ウイルス検査の検査試薬キッドを発売した栄研化学は、元感染研所長と繋がりがあります。今回の新型コロナウイルス感染症対策において、日本の医療複合体はシナリオを描いていると感じます。

シナリオの大事なポイントは、いかに国民に対して懸命に取組む姿勢を演出して最大限の利益を得るかです。ここに、金を得るために隠し演じる同和の闇の極限的な汚れた姿があります。

医療複合体が利益を得るようにコントロールして、日本の闇は深くなって来たと感じます。2月から大日本帝国陸海軍、731部隊、医療複合体の関係者や拠点に光を降ろすワークを行って来ました。

日本の暗闇の仕組は、終焉を迎えています。医療複合体の背後の闇は光に統合されつつあります。新型コロナウイルスは、地球のエゴの闇を終わりにする役割を担っていると感じます。

自分の命を守る行動は、何よりもまして純粋なものです。自分の命を守ることが多くの人の命を守ることになります。多くの人が純粋な心を取戻し、光が広がって行くことを願っています。(おわり)