インパール作戦について、さらにネットで調べると《無謀と言われたインパール作戦 戦慄の記録》のNHKのサイトを見つけました。英国で見つかった膨大な機密資料や兵士の証言などからインパール作戦の真実に迫っています。
73年前に大日本帝国陸軍が決行したインパール作戦は、約3万人が命を落とし、太平洋戦争で最も無謀と言われました。そのような無謀な作戦が強行されたことが、現場の責任者である第15軍司令官・牟田口廉也中将の1人に由来するのかがポイントだと思います。
NHKのサイトに記載された副題としての「上層部の人間関係が優先された意思決定」「軽視された命」「作戦継続に固執した大本営」「作戦の責任を転嫁する上層部」から、硬直化し腐敗した組織の姿としての大日本帝国軍の全体像が垣間見えます。
大日本帝国軍を皮肉る表現の1つとして「大本営 逐次投入」があります。最高本部の命令が絶対であり、大局的な視点に欠けた、その場その場の場当たり的な対応処置を行うことを意味しています。「大本営」とは、戦時の天皇直属の最高統帥機関で、日清・日露戦争時に設置されました。
もっとストレートに言うと「見た目の権威を振りかざして不合理なものを強制する支配体制」というニュアンスになると思います。どうして大日本帝国軍がこうした軍隊組織になっていまったのでしょうか。それは、隠してきた秘密があったからです。
日本及び大日本帝国軍は、アジアの植民地を広げるための戦争のスローガンとして「大東亜共栄圏」「八紘一宇(はっこういちう)」を掲げていました。欧米勢力から独立して、日本を盟主として東アジアを中心に政治的、経済的な共存共栄を図る政策です。
簡単に言えば、天皇の下に豊かさを共有する人々の生活圏を構築するという感じです。これは、あくまでも綺麗ごとのお題目であり、隠された本質は、麻薬政策による資金稼ぎのためのアジアの植民地の拡大を目指していたのです。
日本は、日清戦争以降、台湾、朝鮮半島、中国満州を植民地にして、麻薬政策(アヘン政策)による統治を実施して来ました。植民地の人々に麻薬を蔓延させて、麻薬中毒患者を増やし、麻薬を販売することで巨額な資金を稼いでいました。
《知られざる「麻薬大国」ニッポンの裏面史》にいは、麻薬の利益で太平洋戦争の戦費を賄ってきた日本の隠された姿が記されています。この中で、「台湾総督府のアヘン収入が当時で約423万円である。小学校教員の初任給が10円程だった時代の話だ」とあります。
現在の小学校教員の初任給を20万円として計算すると約846億円になります。麻薬政策による植民地統治の旨味を知った日本は、アヘン、モルヒネ、ヘロイン、コカインといった麻薬を利用した植民地拡大のための戦争の道に突き進んで行きました。
当然、当時の日本は麻薬の生産も行っていました。1935年の国際連盟の統計では、日本のモルヒネ生産額は世界第4位、ヘロイン生産額は世界第1位、コカイン生産額は世界第1位であり、世界有数の「麻薬大国」だったのです。
